研究課題/領域番号 |
16K03645
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経済政策
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研究機関 | 流通経済大学 |
研究代表者 |
横井 のり枝 流通経済大学, 流通情報学部, 准教授 (40615928)
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研究分担者 |
乾 友彦 学習院大学, 国際社会科学部, 教授 (10328669)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 経済政策 / 流通 / マーケティング / イノベーション / 国際マーケティング / 国際流通 / サプライチェーン / 国際経済 / 経営学 / 商学 |
研究成果の概要 |
本研究は、流通産業におけるイノベーションによる顧客サービス改善の把握、およびその効果を調査、分析により明らかにすることを目的としている。 本研究を通して、米国等でイノベーション技術の導入により新たな顧客サービスを創出していることを確認し、それに比して日本では導入による新たなサービス創出が遅れていることが明らかにした。さらに、調査研究を進めていくことにより、イノベーション技術を早くから導入している企業は業績も良いことが分析により示唆された。これらの研究結果により、小売産業におけるイノベーション技術導入の重要性を解明できた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
サプライチェーン・マネジメントの柱は、費用節約による効率性の「改善」と顧客サービス改善の「効果」であるが、後者の「効果」についての研究は進んでいない。近年、この顧客サービス改善のための技術的なイノベーションが発展し、小売店やインターネット販売サイトを運営する企業が導入を試みているが、その効果や課題に関する研究に乏しい。そこで本研究では、イノベーション技術導入による顧客サービス導入の現状をヒアリング調査から把握し、企業業績への貢献を分析した。それらにより、イノベーション技術導入は流通産業において重要であり、一定の効果があることを明らかにしたことは、学術的意義があると考える。
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