研究課題/領域番号 |
16K03841
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 立命館アジア太平洋大学 |
研究代表者 |
鈴木 勘一郎 立命館アジア太平洋大学, 国際経営学部, 教授 (10569784)
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研究分担者 |
妹尾 大 東京工業大学, 工学院, 教授 (90303346)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 知識創造 / ナレッジ・マネジメント / SECIモデル / ACAPモデル / デザイン思考 / サービス・イノベーション / 事業開発 / 新事業開発 / 知識吸収能力 / 組織機能 / サービスイノベーション / 経営組織 |
研究成果の概要 |
本研究では、サービス業における市場変化に対応した新事業創造の知識創造プロセスを、インタビュー調査とアンケート調査とに基づいて実証研究を行った。まず先行研究に基づいて知識創造、ACAP並びにデザイン思考などの創造性に関わる学術分野から知識創造拡張モデルを導出した。そして「日本サービス大賞」の受賞企業や新規スタートアップの事例分析を用いて、その妥当性と有用性を検討した。同時に上場サービス企業に対するアンケート調査を実施し、知識創造モデルの「洞察」「創造」「実践」と「成果」、その他の組織機能要素との間に相互関係を確認した。結果は論文、学会発表、シンポジウムなどを通じて公表した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
製造業におけるサービス化や知識創造に関しては、事例研究に基づくケース分析による定性的議論が多いが、その分析対象はコンサルティングなど知識集約型企業などに偏っている。本研究では、幅広いサービス業について知識創造と知識吸収能力の観点から定性的かつ定量的な分析を行うことで、妥当かつ有用な知識創造のキーファクターを確認する。それによって新規事業開発の成功可能性を高めることが期待される。また一般に組織に関する研究では組織構造分析が中心となっており、本研究が目指す知識創造プロセスにおける組織機能の相互関係に踏み込んだ実証研究は稀少であり、学術並びに社会的意義が存在する。
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