| 研究課題/領域番号 |
16K03862
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
岡嶋 裕子 大阪大学, 経営企画オフィス, 准教授 (50761649)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 労働意欲 / 賃金 / 処遇格差 / 日本企業 / 人事制度 / 時代効果 / 世代効果 / 仕事内容 / 仕事 / 管理職 / ライフステージ / 人的資源管理 / HRM |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，会社単位の経営財務データと個人単位の賃金および主観データを用いて，企業の経営状況や賃金変動，労働者意識の四半世紀の変遷を5年の時代区分で概観し，それらの労働者の態度意欲への影響を分析した。バブル崩壊後給与水準は落ち込み，その後回復も2000年代前半をピークに，給与水準と従業員の賃金や仕事への認識は低調のまま回復しておらず，１）年齢の職務満足への正の効果は縮小傾向にあること，２）正社員男性の職務満足マイナス効果の拡大傾向，３）同年代での賃金ポジションが職務満足に影響を与えること，等を確認した。分析と並行して，人事制度の運用詳細情報の収集調査を進め、後継の研究の基礎データを構築した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
1990年からの四半世紀，多くの日本企業は人件費をコントロールし最適化すべく，処遇管理方針を変更し，様々な形で賃金や昇給を抑制してきた。経済状況，労働力構成や価値観の変化など労働者を取り巻く環境の変遷を経て，彼らの会社や仕事や賃金への意識がどのように変化したのか，統合的かつ経時的な検証が十分にはなされたとは言えない。長期間に渡る労働者の意識データを年齢グループや時代区分別での比較検証に加え，外生要因である企業の業績や組織情報を踏まえ，複合的な分析を行うことは，景気回復の途上にある経済環境下で企業の生産性を向上していく上で必要な検証であろう。
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