| 研究課題/領域番号 |
16K03922
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 立命館アジア太平洋大学 |
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研究代表者 |
中田 行彦 立命館アジア太平洋大学, 国際経営学部, 教授 (90389560)
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| 研究協力者 |
柴田 友厚
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 製品アーキテクチャ / モジュール化 / すり合わせ / 産業構造 / 液晶産業 / 自動車産業 / 有機EL / 電気自動車 / 経営学 / スマートフォン / 自動車 |
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| 研究成果の概要 |
製品アーキテクチャの変化を、液晶と自動車を事例として、定量的な分析を行った。グーグルのモジュール化スマホを定量分析すると、高い技術レベルへの挑戦が失敗原因と判った。また、自動車組立メーカーの「自主開発率」を定量分析すると、安全・快適、通信制御は外部依存しモジュール調達が示唆される。それらの研究結果から、次の対応策を提言する。
１）「モジュール化」の進展に伴う産業構造の変化を察知するため、デザイン・ルールの難易度、複雑性等の因子を注視する。２）モジュール化戦略といえども、現場の暗黙知を重視し、日本型の「モジュール化」と「すり合わせ」の両方を統合した日本に適した戦略を立案する。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本のものづくりの競争力は急速に低下した。日本は、従来は「すり合わせ」というきめ細やかな調整能力で競争力を高めてきた。しかし、製品アーキテクチャは「すり合わせ」から「モジュール化」へ変化した。日本は「モジュール化」の進展に伴う産業構造の変化に対応できていない。
本研究は、製品アーキテクチャの「すり合わせ」から「モジュール化」への変化を、定量的に実証研究した学術的意義は大きい。また、この研究結果から、具体的な対応策を提言した。この提言に沿うことより、日本が「モジュール化」の進展に伴う産業構造の変化に対応でき、競争力を向上できる社会的意義も大きい。
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