| 研究課題/領域番号 |
16K04017
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 名城大学 |
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研究代表者 |
東田 明 名城大学, 経営学部, 教授 (50434866)
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| 研究期間 (年度) |
2016-10-21 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 環境マネジメントコントロールシステム / 環境業績評価 / マテリアルフローコスト会計 / 環境サプライチェーン / 温室効果ガス削減 / 環境マネジメント・コントロール / 環境サプライチェーンマネジメント / マテリアルフロー コスト会計 / 温室効果ガス排出削減 / 長期目標 / 温室効果ガス排出量 / フィードバック / フィードフォワード / 環境マネジメント・コントロール・システム / 環境管理会計 / サステナビリティ・コントロール・システム / マネジメント・コントロール・システム / 環境経営戦略 / カーボンマネジメント |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，環境経営戦略遂行のための環境マネジメント・コントロール・システムの設計について検討することであった。研究成果として２点挙げることができる。第１に，サプライチェーンでのMFCAの利用のケーススタディから，経済的思考に基づいて作成されたサプライチェーン上の部分最適を，環境経営の視点から回避する意思決定が可能になることを明らかにした。そして業績評価に関しては，東証一部上場の製造業を対象にした質問票調査より，過去の業績の評価だけでなく，結果が出る前に戦略や計画の見直しを行うために環境業績評価指標を利用する企業では，ステイクホルダーの関心や経営者の関与の程度が高いことがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
MFCAの研究については，学術的実務的に検討されてきたMFCAのサプライチェーンへの適用可能性について，サプライチェーンにおける部分最適と企業間の調和を考慮したコントロールという観点から考察し，MFCAの有用性を明らかにした点に価値がある。また環境業績評価の観点から，CO2情報の利用形態とCO2パフォーマンスに有意な関係があることを示しただけでなく，ステイクホルダーの関心や経営者の関心が高いほど，CO2情報のプロアクティブな利用が見られることを示したことは，学術的には制度とEMCSの関係を考察する研究に対して貢献があり，またこれらの知見は，EMCSの構築という実務面においても意義がある。
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