| 研究課題/領域番号 |
16K04028
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 阪南大学 (2017-2020)
山形大学 (2016) |
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研究代表者 |
堀内 史朗 阪南大学, 国際観光学部, 准教授 (90469312)
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| 研究分担者 |
松坂 暢浩 山形大学, 学士課程基盤教育機構, 准教授 (10649726)
鎌田 剛 東北公益文科大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50438595)
村松 真 山形大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (50560588)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 地方創生事業 / 二地域居住 / 産官学連携 / 定住 / ワークライフバランス / コミュニティ / アートプロジェクト / 中小企業 / 山形県 / 人口減少 / 少子高齢化 / フィールドワーク / インターンシップ / ジェントリフィケーション / アート / 移住 / 数理モデル / 統計分析 / グローバリゼーション / 人口減少社会 / ネットワーク / 転出 / 地域理解 / COC+事業 / 地方創生 / 紐帯 / パネル調査 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題では、東京一極集中の主要因が若年者の地方から東京への社会移動であることをふまえ、どのような条件において若年者の地方定住がおこるのかを実証的・理論的に明らかにすることを目的とした。
じっさいに地方で暮らし働く人々を対象にした質的調査を行うことで、彼ら生活者が独自の社会ネットワークを構築維持することで地方の不利な条件を克服していることを明らかにした。量的調査によって、職場や趣味などにおける社会ネットワークが地方に若年者を定着させるのかを明らかにした。また社会シミュレーションによって、都市と地方をつなぐ社会ネットワークが地方人口の増加に貢献することを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東京一極集中が進むいっぽうで、地方で暮らしたいという人は増えている。だが地方で暮らすことの困難がどのように克服されているかを示した研究は少ない。本研究の成果は、地方で暮らしていても、地域内外で構築される社会ネットワークがあることで、地方の人口を一定数に維持したり増やすことにつながること、そして地方で有意義に暮らす可能性を示している。コロナ禍のいま、大都市圏で暮らさないといけない必要性が下がってきている。本研究の成果は、地方暮らしを望む人々や、それを促進したい自治体や企業にその方法を示すものである。
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