| 研究課題/領域番号 |
16K04294
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育心理学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
工藤 浩二 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (90748138)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 自己分化度 / 養育態度 / ストレス脆弱性 / 自己分化度尺度 / 妥当性 / 再検査信頼性 / 自己分化度仮説 / 発達的変化 / 尺度作成 / 因子構造 |
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| 研究成果の概要 |
はじめに自己分化度尺度を作成し，その信頼性と妥当性を検討した。次に１０代以降の各年代を対象としたweb調査を行い，青年期から高齢期にかけて自己分化度が高まることが示された。また，大学生を対象とした質問紙調査によって自己分化度が高い者はストレス脆弱性が低いことが示唆された。最後に，同じく大学生を対象とした質問紙調査によって，親の養育態度が過保護でなく養護的である場合に自己分化度が高いことが示された。
以上の結果から，過保護でなく養護的な親の養育態度が子どものストレス脆弱性の軽減に有効であることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
自己分化度については，これまで家族療法等を行う一部の臨床現場では基礎的なものの１つとして位置づけられてきたが，国内においてはその実証的研究が乏しい状況が続いている。
そのような状況の中，本研究は，主に①国内における自己分化度仮説の妥当性，②自己分化度の発達的変化，③自己分化度促進的養育態度の３つについて量的根拠に基づいて検討したものである。特に②については国外でも稀な研究であり，これまで臨床経験からのみ述べられてきたことを実証したものといえる。また，③についてはこれまで詳細は検討されていなかったものであり，本研究によって，子どものストレス脆弱性の軽減に役立つ知見が得られた。
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