研究課題/領域番号 |
16K04300
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育心理学
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研究機関 | 大阪教育大学 |
研究代表者 |
水野 治久 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (80282937)
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研究分担者 |
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
戸田 有一 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (70243376)
竹内 和雄 兵庫県立大学, 環境人間学部, 准教授 (10639058)
永井 智 立正大学, 心理学部, 教授 (20513170)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 被援助志向性 / 援助要請 / いじめ被害感 / いじめ / 顕在性攻撃被害 / 関係性攻撃被害 / 小学生 / 学級雰囲気 / 援助要請意図 / 学校心理学 / 相談システム |
研究成果の概要 |
本研究は調査研究とホームページの開発の2つから成る。調査①では,教師,友人に対する援助要請意図はT2のいじめ被害感を予測しなかった。しかしながら,345名の小学生を対象にした縦断的調査②においては, T1で担任を相談先として選択している人の,T2関係性攻撃被害が,担任を相談先として選択していない人と比較して低かった。相談システムの開発に関する実践でHPを作成した。HPに援助要請への不安を低減する漫画を掲載した,このHPは,125,936名の児童生徒が利用している「ストップイット」のアプリで閲覧できる。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は,いじめ被害児童の援助要請を促進することを目的としている。小学生対象の調査によって,教師を相談先として選択することが,いじめ被害感を軽減する可能性があることが明らかになった。深刻ないじめ被害を減らすためには,児童生徒が助けを求めることが大事である。そこで,児童生徒の援助要請の障壁を低減するための漫画コンテンツを開発し,いじめ被害を通報する「ストップイット」のアプリで閲覧できるようにした。
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