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次世代高電圧直流送電を可能にする液中アークプラズマを用いた新しい遮断器の基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K06243
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 電力工学・電力変換・電気機器
研究機関東京工科大学

研究代表者

新海 健  東京工科大学, 工学部, 教授 (00758295)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2016年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
キーワード限流器 / 遮断器 / 直流送電 / アーク / 液中プラズマ / 液中アーク / 直流遮断 / アーク抵抗 / 導電率 / 圧力上昇 / 液体アーク / 電気機器工学 / 電力工学 / プラズマ加工 / 再生可能エネルギー
研究成果の概要

液中アークチャンバーで直流電流を限流し主遮断器で遮断を行う新しい高電圧直流送電用の遮断器を構想した。液体中でチューブにより高圧力・高密度の液体層を生成しアークを安定化することで、アーク抵抗を向上することができるようになった。ハイドロフルオロエーテル中ではわずか50mmギャップでもアーク電圧3kV超を得ることができる。これらの知見に基づき限流コンポーネントのモデル器を試作し限流実験を行った。実際の適用系統電圧により、ギャップ長を延ばすか、コンポーネントを直列に並べることで実用的な限流効果を得られる。開極速度は速いほど限流効果は高くなり、電磁アクチュエータなど高速機構の併用も効果的である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究において、高電圧直流送電主回路用遮断器の新たな原理・コンセプトを提案した。液中アークの基本特性が明らかになり、アーク電圧を向上する手法を見出すことができた。これにより、新たな高電圧直流送電主回路用遮断器への適用可能性を確立することができた。
近年液体中プラズマは新しいプラズマとして注目されており、主にその反応場としての役割が注目されている。一方で、その物理的なメカニズムや放電形態、電流波形との相関、水以外のプラズマの特性など、まだ未知の部分も多い。本研究は、広く液体中プラズマの新しいアプリケーション開発に寄与する基盤作りの一助となることが期待される。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 学会発表 (5件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Current Limiting with Liquid arc for HVDC-CB2019

    • 著者名/発表者名
      Takeshi Shinkai. Tomoya Fujita, Taisei Muto, Takumi Yokoyama, Minoru Hara
    • 学会等名
      10th International Conference on Power, Energy and Electrical Engineering (CPEEE 2020)
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 短絡電流による電磁反発を用いた高速駆動機構の基礎研究2019

    • 著者名/発表者名
      横山拓海、新海健
    • 学会等名
      電気学会 全国大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 直流液中アークの限流特性2018

    • 著者名/発表者名
      武藤泰瀬、武藤涼、中島慎二、新海健、原実、高木茂行、腰塚正
    • 学会等名
      電気学会 電力・エネルギー部門大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] チューブ内の液体中直流アークの基礎特性2018

    • 著者名/発表者名
      新海 健
    • 学会等名
      電気学会全国大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 液体中直流アークの基礎特性2017

    • 著者名/発表者名
      新海 健
    • 学会等名
      電気学会全国大会
    • 発表場所
      富山大学(富山県、富山市)
    • 年月日
      2017-03-15
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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