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快適な屋外空間創出のための温熱環境設計条件の抽出と設計手法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 16K06617
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 建築環境・設備
研究機関日本工業大学

研究代表者

三坂 育正  日本工業大学, 建築学部, 教授 (30416622)

研究分担者 成田 健一  日本工業大学, 建築学部, 教授 (20189210)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
キーワード暑熱環境 / 空間利用 / 人体生理・心理反応 / 作業効率 / 設計目標値 / ヒートアイランド / 適応策 / 温熱快適性 / 人体熱収支 / 人体生理反応 / 人体心理反応 / 暑熱適応 / 温熱快適性指標 / 人体心理申告 / 人体生理 / 人体心理
研究成果の概要

屋外空間利用時における温熱環境条件の確立を目的とし,温熱環境と人の生理・心理指標,作業効率に関する複数の実験を行った。実験結果から、利用目的に応じて温熱環境条件に違いが生じることが明らかとなり、屋外空間の温熱環境設計手法の可能性を示唆できた。また、軽作業を行う屋外空間の温熱環境の推奨値を、作業効率向上の観点から検討した。正答数達成度とSET*の関係から温熱環境推奨値を設定し、心理面や熱ストレス面の影響から妥当性について評価を行った。
屋外空間の温熱環境の設計条件を検討する上では、作業効率や人体生理・心理反応、熱ストレス等も考慮し、多面的な評価により推奨値の抽出が可能になると考えられる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、夏季の温熱快適性を向上させ、積極的な屋外空間の活用を促進することを目的として、屋外空間の活用方法や特徴を考慮した温熱環境の設計目標値(許容値や推奨値)を設定する点に、独創的な点がある。
今回の研究結果から、利用目的に応じて温熱環境の目標値に違いが生じることを明らかにした。また、目標値(推奨値)の抽出においては、屋外空間を活用するためのメリットとリスクの両面からの評価から、推奨値の妥当性の評価する方法も提示した。このことは、屋外空間の設計において根拠に基づく指標を用いた新たな手法を提案するもので、暑熱環境下における屋外空間のさらなる活用に向けて、社会的意義は大きいものと考える。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] 暑熱環境下における空間利用の違いによる人体生理・心理反応の評価に関する研究2018

    • 著者名/発表者名
      三坂育正,成田健一
    • 雑誌名

      環境情報科学論文集

      巻: ceis32 号: 0 ページ: 119-124

    • DOI

      10.11492/ceispapers.ceis32.0_119

    • NAID

      130007528163

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 微細ミスト噴霧による人体表面での蒸発冷却効果に関する研究2018

    • 著者名/発表者名
      三坂育正,成田健一
    • 学会等名
      第42回人間-生活環境系シンポジウム
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 暑熱環境下における空間利用に関する実験研究2017

    • 著者名/発表者名
      三坂育正、成田健一、蝦名聖二
    • 学会等名
      日本ヒートアイランド学会第12回全国大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 暑熱環境に適応する対策技術の人体生理・心理反応による評価2017

    • 著者名/発表者名
      三坂育正、成田健一、石丸泰、堀口恭代
    • 学会等名
      日本気象学会2017年度秋季大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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