| 研究課題/領域番号 |
16K07907
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
経営・経済農学
|
|---|
| 研究機関 | 日本大学 (2018-2021)
麗澤大学 (2016-2017) |
|---|
研究代表者 |
阿久根 優子 日本大学, 生物資源科学部, 准教授 (90363952)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | 気候変動 / 高温耐性品種米 / 研究開発(R&D) / 生産性 / 地域経済 / 応用一般均衡分析 / 適応技術 / 適応策 / 応用一般均衡モデル / 新品種開発 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究で明らかにしたことは次の３つである。第１に、高温耐性品種米の普及には各県での品種改良の有無や一等米比率の低下傾向が要因としてあり、その普及は一等米比率の向上に寄与することを明らかにした。第２に、気温上昇の中で高温耐性品種米の開発や普及を加味した動学的応用一般均衡(DCGE)モデルによる分析の結果、経済厚生の改善度合いが高まるものの、非農家の一般世帯への負の影響は残ることがわかった。第３に、生産性の観点から農家の新技術・新品種の受容ポテンシャルの度合いは多様であり、生産性の向上には農家自身だけでなく、集落内の活発なコミュニケーションや近接する試験場との関わりが重要であることを明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、高温耐性品種米の普及状況とともに、その要因や一等米比率向上への寄与を明らかにしたこと、さらに、新技術・新品種導入に伴う追加的な固定費用の負担に対する農家の受容ポテンシャルの度合いが一様ではないことを示した点である。また、気候変動への適応策が生産者だけでなく、社会全体に寄与しうることを示したことに社会的意義がある。
|
