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個別乳がん予防介入ツール実用化を目指した健診受診者を対象とする有用性評価研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K09090
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 疫学・予防医学
研究機関名古屋市立大学 (2017-2018)
愛知県がんセンター(研究所) (2016)

研究代表者

細野 覚代  名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 研究員 (80402600)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード無作為化比較試験 / がん検診 / 遺伝的罹患リスク / 乳がん / 子宮頸がん / DTC検査 / 遺伝的リスク認知 / 健康教育 / 個別がん予防 / 科学コミュニケーション / 癌 / ゲノム
研究成果の概要

これまでに乳がん・子宮頸がん検診を受けたことがない無症候性の女性を対象に無作為化比較試験を実施した。研究参加者144名を対照群 (婦人科がんに関する健康教育のみ) と介入群 (健康教育に加え、遺伝的がん罹患リスクを開示) に1:1割付した。追跡期間中の両群のがん検診受診率を比較し、遺伝的がん罹患リスク認知ががん検診受診を促す効果があるか検討した。
統計解析の結果、遺伝的がん罹患リスク認知は乳がん・子宮頸がん検診受診に有意な影響を与えなかった。遺伝的罹患リスク予測のがん予防における役割についてはさらなる研究が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年日本では乳がんや若年子宮頸がん罹患率が増加しているが、がん検診受診率は低値に止まっている。本研究では、市販の遺伝的がん罹患リスク予測サービスに注目し、このサービスががん検診未受診者に対する積極的な受診勧奨となるのかを検討した。乳がん検診・子宮頸がん検診未受診の女性を対象に無作為化比較試験を実施した。介入は遺伝的がん罹患リスク開示、追跡期間中のがん検診受診率を行動レベルの指標として評価した。
遺伝的リスク認知が市民の健康行動に与える影響を厳密に評価した国内の報告はこれまで無い。また、がん予防における遺伝的がん罹患リスク予測サービスの役割に関する科学的考察にも大きな意義がある。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017 その他

すべて 学会発表 (3件) 備考 (1件)

  • [学会発表] 遺伝的リスク認知が市民の健康行動に与える影響を検討する無作為化比較試験デザイン2018

    • 著者名/発表者名
      渡邉 美貴、細野 覚代他
    • 学会等名
      第77回日本公衆衛生学会総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 乳がん個別予防実用化への試み~リスク予測に対する認知と行動変容に関する追跡調査2017

    • 著者名/発表者名
      細野覚代、渡邉美貴、尾瀬功、伊藤秀美、松尾恵太郎、田中英夫
    • 学会等名
      第27回日本疫学会学術総会
    • 発表場所
      ベルクラシック甲府(山梨県甲府市)
    • 年月日
      2017-01-25
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] 多因子疾患リスクの情報提供コンテンツ制作プロセスの報告~科学コミュニケーション的視点から~2017

    • 著者名/発表者名
      渡邉美貴、細野覚代、吉村章代、尾瀬功 、伊藤秀美 、松尾恵太郎、田中英夫
    • 学会等名
      第27回日本疫学会学術総会
    • 発表場所
      ベルクラシック甲府(山梨県甲府市)
    • 年月日
      2017-01-25
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [備考] 愛知県がんセンター研究所 疫学・予防部ホームページ

    • URL

      https://www.pref.aichi.jp/cancer-center/ri/01bumon/01ekigaku/421-01-01.html

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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