| 研究課題/領域番号 |
16K09094
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山本 健也 東京大学, 環境安全本部, 准教授 (50739133)
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| 研究分担者 |
大久保 靖司 東京大学, 環境安全本部, 教授 (00301094)
黒田 玲子 東京大学, 環境安全本部, 助教 (50553111)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 産業保健 / 教職員 / ストレス / 産業保健管理 / 学校教職員 / 健康管理 / メンタルヘルス / 教育職員 / ヘルスリテラシー / 教職員の健康管理 |
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| 研究成果の概要 |
学校職場では労働安全衛生法に規定されている産業保健管理事業の実施が充分ではなく、特に教職員数が50人未満の学校での体制が脆弱であった。教職員の健康管理を専門に行う医師や組織が設置されているのは都道府県・政令指定都市の約半数程度であった。そのことは支援体制強化が必要であることを示している。
教職員の精神神経疾患に関する症例対照研究では、同僚の支援・上司の支援・ヘルスリテラシーの寄与が認められたが、児童生徒・保護者対応および長時間労働の寄与は有意ではなかった。ストレス対処を目的とした介入調査では、介入群での努力要因、報酬要因、睡眠尺度、オーバーコミットメント、ヘルスリテラシースコア改善が認められた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
働き方改革の一環として示されている長時間労働対策については、脳心臓疾患の予防と共にメンタルヘルス不調の予防も期待されているが、教職員のメンタルヘルス不調の予防には、いわゆる「同僚性」と呼ばれる同僚や上司の支援の向上、ストレスコーピングの改善に寄与するヘルスリテラシーの向上支援などを、長時間労働削減と両輪で実施をする必要性を明らかにした。また、教職員の大多数が所属する教職員数50人未満の学校職場での産業保健管理の支援が急務であり、すべての教職員が公平に産業保健のサービスを享受できるために、学校職場に精通した産業医・健康管理医や産業保健専門職で構成される組織的な介入が必要であることを明らかにした。
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