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Wntシグナル活性化因子RSPO2に焦点をあてた後縦靭帯骨化症の病態解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K10810
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 整形外科学
研究機関東京大学

研究代表者

松林 嘉孝  東京大学, 医学部附属病院, 助教 (50747962)

研究分担者 筑田 博隆  群馬大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30345219)
齋藤 琢  東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (30456107)
谷口 優樹  東京大学, 医学部附属病院, 助教 (80722165)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード頚椎後縦靭帯骨化症 / RSPO2 / Wnt経路 / OPLL / 後縦靭帯骨化症 / GWAS / Rspo2 / 靱帯 / 後縦靭帯 / 骨化 / メカニカルストレス / Wntシグナル
研究成果の概要

頚椎後縦靭帯骨化症(頚椎OPLL)のGWASで同定された疾患修飾候補遺伝子のひとつであるRSPO2のOPLL発症および伸展における機能解明を目指して研究を行った。手術で採取したOPLL疾患群の靭帯サンプルでの発現解析や実際の骨化標本での発現解析や各種細胞を用いた機能解析からRSPO2の機能亢進がOPLLの発症や伸展に関与しているという証左をえた。RSPO2を過剰発現するトラスジェニックマウスを作出するところまでいたったため、引き続きの研究でマウスを用いた実証実験を行う予定である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

頚椎OPLLは日本を含めた東南アジア圏に多いことが知られており、いったん有症状化すると脊髄麻痺に起因する強いADL障害を来すことからその克服は喫緊の国家的課題である。本研究によりRSPO2が将来的な頚椎OPLLの分子標的治療薬のターゲットとなりうることが示された。OPLLに対する創薬はいまだ実現しておらず進行時に外科的治療しかないのが現状で、予防的治療は皆無に等しい。本研究はその点で新たな進行予防薬の創薬につながる可能性があり、非常に有意義なものであるといえる。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2017 2016

すべて 学会発表 (5件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Roles of R-spondin2; the susceptibility gene for ossification of posterior longitudinal ligament2017

    • 著者名/発表者名
      Kazuhito Soma
    • 学会等名
      Orthopaedic Research Society
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 頚椎後縦靭帯骨化症の疾患感受性候補遺伝子RSPO2の検討2017

    • 著者名/発表者名
      相馬一仁
    • 学会等名
      日本骨代謝学会学術集会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 頚椎後縦靭帯骨化症の疾患感受性候補遺伝子RSPO2の検討2017

    • 著者名/発表者名
      相馬一仁
    • 学会等名
      日本整形外科学会学術集会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 頚椎後縦靭帯骨化症の疾患感受性候補遺伝子RSPO2の検討2017

    • 著者名/発表者名
      相馬一仁
    • 学会等名
      日本整形外科学会基礎学術集会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 後縦靱帯骨化症の疾患感受性候補遺伝子RSPO2の検討2016

    • 著者名/発表者名
      相馬 一仁
    • 学会等名
      第34回日本骨代謝学会学術集会
    • 発表場所
      大阪国際会議場
    • 年月日
      2016-07-20
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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