| 研究課題/領域番号 |
16K10875
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
整形外科学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立成育医療研究センター (2018)
東海大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
高木 岳彦 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 臓器・運動器病態外科部, 部長 (00348682)
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| 研究協力者 |
横井 浩史
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 筋電義手 / 上肢切断 / 神経移行術 / リハビリテーション / Nerve-machine interface / 切断肢 |
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| 研究成果の概要 |
従来前腕部に設置していたモータをより近位の肘部に移して重量負担を軽減させ、また軽量化を図り、6動作(手指屈伸、前腕回内外、肘屈伸)行える上腕電動義手を開発した[機械側の改良(筋電義手の開発)]。
この義手操作を円滑に進めるために、神経移行術いわゆるTMR(標的筋再神経分布)の改良法を施行し、正中神経、橈骨神経より各々移行された神経によって筋を動かし信号を得ることでより直感的に義手の操作を可能にした[人側の改良(神経移行術の施行)]。
上記神経移行術後被験者に対し筋電図、各種機能評価、患者立脚型評価を施行したところ良好な結果が得られ、リハビリテーション訓練の効果と神経支配が進んだ影響と考察した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
筋電義手のような運動機能補助機器の制御を目的とした研究は世界中で進められている。国内においては2016年12月に自民党・公明党の平成29年度予算編成大綱が出されたが、内容に小児用筋電義手等義肢装具の普及促進が含まれている。国・自治体の注目する中で上肢欠損という障害をもつ患者に対して筋電義手の開発が急務とされる。手を持つことへの患者の思いは切実である。外傷性上肢切断は国内においても年間35人程度発生するとされる（陳，2006）が、特に本研究の場合、義手装着という外部機器の装着とリハビリテーションにより達成されるため、成果を上げれば行政の施策等への早期活用の可能性は十分にあるものと思われる。
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