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がん幹細胞性制御遺伝子を標的とした膀胱癌の新規治療法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K11006
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 泌尿器科学
研究機関広島大学

研究代表者

林 哲太郎  広島大学, 医系科学研究科(医), 助教 (60612835)

研究分担者 松原 昭郎  広島大学, 医歯薬保健学研究科(医), 教授 (10239064)
亭島 淳  広島大学, 医歯薬保健学研究科(医), 准教授 (20397962)
仲 一仁  広島大学, 原爆放射線医科学研究所, 准教授 (70372688)
神明 俊輔  広島大学, 病院(医), 助教 (70749936)
井上 省吾  広島大学, 病院(医), 講師 (90457177)
研究協力者 Black Peter C  
郷力 昭宏  
Oo Htoo Zarni  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード抗がん剤耐性膀胱癌 / 抗がん剤耐性 / 膀胱癌
研究成果の概要

抗がん剤耐性膀胱癌で、IFN/STAT1シグナルの遺伝子の高発現が認められた。抗がん剤耐性株のSTAT1発現抑制は細胞増殖能を亢進させ、細胞周期解析でもG1期減少とS期増加を認めた。一方で、シスプラチンもしくはゲムシタビン投与下で耐性株のSTAT1発現抑制を行うと、細胞増殖能は有意に抑制され、アポトーシスが増加した。STAT1シグナルは抗がん剤耐性膀胱癌で亢進し、細胞周期の抑制によって抗がん剤耐性獲得に関与する。一方で、抗がん剤併用でのSTAT1発現抑制は抗がん剤感受性を回復させることから、抗がん剤とSTAT1抑制の併用療法は薬剤耐性を克服する新規治療法となる可能性があると考えた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

抗がん剤耐性膀胱癌細胞株と感受性膀胱癌細胞株の遺伝子発現を比較することで、抗がん剤耐性に関与する新規遺伝子群を同定した。その中でもSTAT1とその下流遺伝子は、細胞増殖に関与し、抗がん剤との併用療法の治療標的として、今後の膀胱癌治療の改善に貢献できると考えた。さらにSTAT1発現が治療効果予測因子として多変量解析においても独立した予後因子となり、診断マーカーとしての重要性を併せ持ち、治療選択での臨床上の重要性も確認された。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2019 2018 2017 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 学会発表 (3件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] Vancouver prostate centre(Canada)

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] Predictive value and potentials for co-targeted therapy of STAT1 signaling in gemcitabine/cisplatin resistant bladder cancer2019

    • 著者名/発表者名
      Tetsutaro Hayashi
    • 学会等名
      EAU2019
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] STAT1 シグナルは膀胱癌の抗がん剤耐性化を促進し予後不良に寄与するが、STAT1発現抑制は抗がん剤感受性を回復させ、新規併用治療法となる2018

    • 著者名/発表者名
      林哲太郎
    • 学会等名
      2018日本泌尿器科学会西日本総会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] STAT1 シグナルは抗がん剤耐性膀胱癌で亢進し、STAT1発現抑制が抗がん剤感受性を回復させ、新規併用治療法となる.2017

    • 著者名/発表者名
      林哲太郎、郷力昭宏、神明俊輔、ピーターブラック、井上省吾、亭島淳、松原昭郎
    • 学会等名
      第105回日本泌尿器科学会総会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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