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声帯組織の維持・修復における上皮間葉転換の役割

研究課題

研究課題/領域番号 16K11230
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 耳鼻咽喉科学
研究機関京都大学

研究代表者

北村 守正  京都大学, 医学研究科, 助教 (60543262)

研究分担者 大森 孝一  京都大学, 医学研究科, 教授 (10233272)
平野 滋  京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (10303827)
楯谷 一郎  京都大学, 医学研究科, 講師 (20526363)
岸本 曜  京都大学, 医学研究科, 特定病院助教 (80700517)
研究協力者 椛島 健治  
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード上皮間葉移行 / 声帯 / トランスジェニックマウス / マウス / 傷害 / 発声・分化
研究成果の概要

K5Cre系統とCAG-td Tomato系統をかけ合わした遺伝子組み換えマウスの実験において、上皮間葉移行細胞の存在を示すものとして、1)粘膜固有層に存在、2)Tomato陽性の細胞、3)E-cadherin陰性、4)Vimentin陽性、をすべて満たすものとした。
遺伝子組み換えマウスの声帯損傷を行い、1、3、5、14日後に喉頭を採取し、粘膜固有層の細胞を免疫染色にて評価した。その結果、無傷の声帯及び損傷後1、3、5日後の声帯では上皮間葉移行細胞を認めなかったが, 損傷14 日後には5-6切片に1細胞の割合で上皮間葉移行細胞を認めた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

上皮間葉転換後も上皮由来の細胞が追跡できるトランスジェニックマウスを用いた声帯の研究は世界においても他に類を見ない研究であり、本実験で上皮由来細胞が声帯粘膜固有層に移行し間葉細胞へ分化していることが確認された。これは上皮由来幹細胞が多分化能を示す証拠となる。声帯創傷治癒において重視されるべき治療ターゲットが明らかになり、声帯瘢痕に対する治療戦略の確立に寄与することが期待される。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Process of tight junction recovery in the injured vocal fold epithelium: Morphological and paracellular permeability analysis2017

    • 著者名/発表者名
      Suzuki Ryo、Katsuno Tatsuya、Kishimoto Yo、Nakamura Ryosuke、Mizuta Masanobu、Suehiro Atsushi、Yamashita Masaru、Nakamura Tatsuo、Tateya Ichiro、Omori Koichi
    • 雑誌名

      The Laryngoscope

      巻: 128 号: 4

    • DOI

      10.1002/lary.26959

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] Localization of tight junction protein claudin subtypes in the vocal fold epithelium.2018

    • 著者名/発表者名
      Suzuki R, Katsuno T, Kishimoto Y, Mizuta M, Suehiro A, Yamashita M, Tateya I, Omori K.
    • 学会等名
      The 139th American Laryngological Association.
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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