| 研究課題/領域番号 |
16K11417
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
救急医学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
山本 啓雅 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (20509723)
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| 研究分担者 |
木村 義成 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (20570641)
溝端 康光 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (90420736)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 南海トラフ巨大地震 / 被害想定 / 地理情報システム / GIS / 災害拠点病院 / 医療体制 / 南海トラフ大地震 / 医療需給アンバランス / 負傷者数 / 医療機関入院可能数 / 災害医学 / 衛星画像 |
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| 研究成果の概要 |
大阪市における南海トラフ巨大地震時の物理的被害想定データと、災害対応医療機関のデータを、Geographic Information System (GIS）に展開し分析した。早期避難率が低い場合は、医療体制のキャパシティをはるかに超える患者数が発生するのに対し、高い場合には比較的対応可能な傷病者数にとどまることがわかった。また、これまで南海トラフ巨大地震時には、大阪市沿岸部で医療需給の問題が発生すると思われていたが、分析結果から大阪市北東部が最も問題であることがわかった。また、中等症患者を各区で割り振った後に災害拠点病院に搬送すると、災害拠点病院への負荷が軽減されることがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、大阪府の持つ物理的被害データと、大阪府や厚生労働省の持つ災害対応医療機関のデータを結合し、分析することで、医療需給のアンバランスを明らかにすることができた。また、得られた結果から、市民に対し早期避難の重要性を教育していくこと、また各区で中等症患者の受入体制を構築するなど、医療需給のアンバランスを改善させる方略を提言することができた。また実災害時、想定環境で蓄積された医療データ上に衛星データを展開することで医療状況を迅速に把握・情報発信できることは重要な意義を持つ。
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