| 研究課題/領域番号 |
16K12229
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 香川大学 (2019)
川崎医療福祉大学 (2016-2018) |
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研究代表者 |
松本 啓子 香川大学, 医学部, 教授 (70249556)
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| 研究分担者 |
名越 恵美 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (20341141)
伊東 美佐江 山口大学, 大学院医学系研究科, 教授 (00335754)
桐野 匡史 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (40453203)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 在宅認知症高齢者 / 医療的ケア / 急変時対応 / 包括連携システム / 認知症高齢者 / 包括連携 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、在宅認知症高齢者の急変時対応に関する医療的ケアにおける包括連携システムモデル構築へ向けた示唆を得ることを目的とした。文献検討の結果、急変時対応に関する認知症高齢者に特化した文献は非常に限局されていた。在宅認知症高齢者の急変時対応等に関する医療的ケアを提供する医療施設側またはその職種に焦点をあて、包括的視点を含めた多職種連携の現状や実態の調査を行った。その結果、急変時対応のマニュアルはあるが機能的に用いられていなかった。多職種へのインタビューを実施した。その結果、地域包括ケアシステム下での認知症高齢者の家族介護者に特化した急変時対応を踏まえた連携の困難さが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2000年に施行された介護保険制度は、改正を重ね、地域包括システムの理念を推し進めている。本研究では、在宅認知症高齢者の急変時対応に関する医療的ケアにおける包括連携システムモデル構築へ向けた示唆を得ることを目的とした。家族や介護職者である介護者は、認知症高齢者の急変時対応にストレスを感じており、特に医療的ケアを必要とする際は、ストレスが高い。対応マニュアルも現実的に役割をはたしていなかった。また急変時の対応を自己判断にて行う際に、逆に急変した高齢者を危険にさらす場合がある。しかし、多職種における地域包括連携システム構築には地域的限界があり、進まないであろうと感じていることが明らかとなった。
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