研究課題/領域番号 |
16K12292
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域看護学
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研究機関 | 金沢大学 |
研究代表者 |
板谷 智也 金沢大学, 保健学系, 助教 (10765192)
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研究分担者 |
京田 薫 金沢大学, 保健学系, 准教授 (00639776)
塚崎 恵子 金沢大学, 保健学系, 教授 (20240236)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 在宅医療 / 在宅介護 / 介護保険 / 地域支援事業 / 地理情報システム / 総合事業 / ICT / 地域包括ケア / 可視化 / GIS |
研究成果の概要 |
複数の自治体の地域包括支援センター職員と金沢大学地域包括ケアとエリアマネジメント研究会の協力を得て、システムに内包する住民のニーズと地域資源に関する調査項目を決定した上で、アンケート型の調査アプリケーションを開発することができた。アプリケーションはタブレット端末にインストールした。実証実験として数名の住民を対象に開発した端末を用いて調査を行い、現地で問題なく情報収集できることを確認した。また、タブレット端末からデータを書き出し自動集計を行うプログラムを作成した。さらに書き出されたデータから地理情報システムによる処理(可視化)を自動で行うプログラムを作成し問題なく作動することを確認した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地域支援事業の設置には集会場やボランティアなどの地域資源の情報と、「運動教室に通いたい」などの地域住民のニーズの両方を集約する必要がある。ところが市区町村では、こうした情報を地区担当者が紙ベースの帳票等に記録していることが多く、データを統計処理するなど有効活用できていない場合が多い。本研究で開発したアプリケーションでは、職員が現地を訪問した際に、タブレット端末で簡単に情報収集することができ、またその情報を地理情報システムにより半自動的に地図化することができる。これにより、地域資源と地域住民のニーズを同時に地図上で確認することができ、地域支援事業の設置のための有効な情報を得ることができる。
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