研究課題/領域番号 |
16K12319
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域看護学
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研究機関 | 共立女子大学 (2021-2022) 東京慈恵会医科大学 (2016-2020) |
研究代表者 |
久保 善子 共立女子大学, 看護学部, 准教授 (00412669)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 産業保健師 / メンタルヘルス / コンピテンシー / 施策化 / ストレスチェック / 産業看護職 / メンタルへルス / 産業看護 |
研究成果の概要 |
目的:産業保健師のストレスチェック制度体制の構築に関する施策化のコンピテンシーを明らかにし、コンピテンシー尺度の開発およびコンピテンシーの特徴等の検討した。方法:質的記述的研究法を用いてコンピテンシーを抽出し、尺度開発のために属性・コンピテンシー尺度案(27項目)を記載した無記名自記式質問紙調査票を配布・回収した。分析は項目分析・プロマック斜交回転による探索的因子分析を行った。結果:22項目を因子選定条件に従って因子分析を行った結果、4因子を抽出した。Cronbach’sα係数は全体が0.856であった。考察:尺度は併存妥当性に関しては課題を残したが、一定の信頼性と妥当性を有すると考えられた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
メンタルへルス不調により休業・退職する労働者の割合は高く、精神障害等による労働災害認定者件数も増加している状況にあり、依然として労働者のメンタルへルス対策は喫緊の課題である。産業保健師は労働者のメンタルヘルス対策を行う中心的な存在であるが、約8割の産業看護職が職場のメンタルへルス対策を行う上で困難を抱えているとの報告がある。さらに、海外・国内共に、メンタルへルス対策に特化した産業看護職のコンピテンシーに関する先行研究はなく、これらを明確にすることが急務である。したがって、コンピテンシーを適切に評価できる尺度を用いて、コンピテンシーを評価することは、現任教育の改善に貢献できる。
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