| 研究課題/領域番号 |
16K12660
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
環境政策・環境社会システム
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
原 圭史郎 大阪大学, 工学研究科, 准教授 (30393036)
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| 研究分担者 |
西條 辰義 高知工科大学, 経済・マネジメント学群, 教授 (20205628)
栗本 修滋 大阪大学, 工学研究科, 特任教授 (20448103)
上須 道徳 大阪大学, COデザインセンター, 特任准教授(常勤) (50448099)
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| 研究協力者 |
熊澤 輝一
木下 裕介
木村 道徳
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | フューチャー・デザイン / 仮想将来世代 / 将来可能性 / 持続可能性 / アセスメント手法 / 世代間合意形成 / 視点共有 / フューチャーアセスメント / 参加型討議 / ビジョン設計 / サステイナビリティ / 視点共有度 / 合意形成 / 将来ビジョン設計 / 評価・アセスメント / アカウンタビリティー |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、各種意思決定や施策の実行、ビジョン設計が及ぼす影響を持続性の観点から評価すべく、現世代のみならず「将来世代」視点も組み込んだ新しい評価法構築のための基礎研究を実施した。将来世代になりきって意思決定や施策評価を行う役割をになう「仮想将来世代」の枠組みを導入し、岩手県矢巾町での住民参加討議を繰り返すことにより各種データを取得し「仮想将来世代」導入の意義や効果を明らかにした。例えば、将来の視点から現在の施策評価を行う場合は、現世代視点と比して、判断基準や思考パターン、重みづけ等が大きく変化することを発見し、現世代と将来世代の双方の視点を組み合わせた新評価法の構築に資する情報を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
持続可能社会を構築するためには、各種意思決定や施策等を「持続性」の観点から評価することが重要である。一方で、持続性を考える際に、将来世代の視点をいかに取り入れるか、ということは本質的な課題であり、既存の方法や枠組みではこれが困難であった。本研究では、将来世代になりきり、将来世代の利益を代弁する役割を与えられる「仮想将来世代」を創出するという新たな仕組みを導入し、将来の視点から意思決定や評価を行うことの意味や効果について、住民参加型討議に基づく実証を通じて明らかにした。仮想将来世代を経験することによって、ヒトが過去・現在・未来という時間軸の中で意思決定や判断基準を変化させうることを実証した。
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