| 研究課題/領域番号 |
16K13376
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
太田 亘 大阪大学, 経済学研究科, 教授 (20293681)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | マーケット・マイクロストラクチャー |
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| 研究成果の概要 |
証券市場において、価格が本源的価値の情報を反映しているほど、効率的な資源配分が達成される。そのためには、投資家が証券価値について情報生産を行い、その情報が取引を通じて価格に反映される必要があるが、そもそも情報生産が行われるためには、情報を保有しない投資家が取引することにより、価格と本源的価値の乖離が発生する必要がある。本研究では、価格と本源的価値とを乖離させる投資家として個人投資家を想定し、注文不均衡情報より個人投資家の行動を推測した。個人投資家の一部は将来価格について予測力がないか、あったとしてもヘッジ等の動機によって取引をしている可能性がある。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
証券市場において、最終的な投資家は個人であり、個人投資家の行動を明らかにすることは非常に重要である。しかし、日本市場おいて、データの制約から個人投資家の行動に関する分析は十分に進んでいない。本研究では、証券市場における公表情報であるティックデータを分析することにより、個人投資家の行動を推測した。その結果、個人投資家は、情報上必ずしも洗練されていないか、利益獲得以外の動機により取引している可能性がある、という実証結果が得られた。これは、個人投資家の活動が情報生産活動を促し、価格を本源的価値に近づける原動力になっていることを示唆するものである。
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