| 研究課題/領域番号 |
16K13436
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会福祉学
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| 研究機関 | 兵庫県立大学 |
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研究代表者 |
筒井 孝子 兵庫県立大学, 経営研究科, 教授 (20300923)
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| 研究分担者 |
東野 定律 静岡県立大学, 経営情報学部, 教授 (60419009)
大夛賀 政昭 国立保健医療科学院, その他部局等, 主任研究官 (90619115)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 認知症 / サービスマネジメント / 状態遷移 / 評価 / 可視化 / 類型化 / 早期診断・早期介入 / DASC / 要介護認定 / 科学的介護 / 高齢者福祉 / サービスモデル / 介護保険制度 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、認知症高齢者の状態像やステージ等の特徴から提供すべきサービス内容を推定する方法を検討した。要介護認定・給付データの分析から、認知症高齢者の生活機能の状態遷移パターンの推定方法を開発した。一方、介護サービスを利用していたものの認知症にかかわる生活機能の分析からは、2か月目まで改善がその後の状態維持に重要であったことから、要介護度が低い状態で認知症高齢者がサービスにつながること、そして、適切に集中的な居宅介護サービス提供することが必要ということが示唆された。
これらの結果より、認知症高齢者の早期発見・介入のシステムや機能改善に資するサービスマネジメントの重要性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的な成果としては、認知症高齢者の生活機能が早期に発見・適切に介入されれば、ADLのみならず、認知機能にも改善がみられたとして、これまでに示されていない新規性のあるエビデンスとして重要であると考えられた。
また社会的意義として、認知症初期集中支援チームにおける介入方法や認知症高齢者への介護サービスを提供する事業者におけるサービスマネジメントにかかわる具体的な方法論を提示したことから、その意義は大きいものと考えられる。
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