| 研究課題/領域番号 |
16K13517
|
|---|
| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 群馬大学 |
|---|
研究代表者 |
高橋 望 群馬大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (10646920)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 危機管理 / リスク・マネジメント / クライシス・マネジメント / 学校組織 / マネジメント / リスクマネジメント / クライシスマネジメント |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、東日本大震災、及びニュージーランドカンタベリー大震災を事例に、両国の経験、取組等を比較検討することで、危機に強い学校組織づくりとそれを導く効果的なマネジメントのあり方を解明することを目的とした。
両国ともに震災後に強調されたことは、安全・防災教育の充実と地域社会や外部機関との密な連携構築であり、それが学校マネジメントにおいても寄与することが指摘された。また、学校間連携や（教育）行政機関による支援の有無もまた、学校における危機管理体制の充実の上では重要であることが確認された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大きな震災が起こった2011年は、両国にとって忘れられない年となっている。記憶や経験は時間とともに薄れていき、危機管理もまた、日々の教育活動の中では優先順位が低くなりがちである。両国の経験や取組等を整理し、知見を析出することは、今後の学校危機管理のために有意義と言える。また、教育委員会の有無によって学校への支援や学校での危機への向き合い方、学校マネジメント手法に相違が見られたことは、地方教育行政の役割機能を検討する上で、重要な知見をもたらしていると考える。
|
