| 研究課題/領域番号 |
16K15310
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
医療社会学
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
藤井 千枝子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (60320818)
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| 研究協力者 |
脇坂 成重
遠藤 正英
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | パーキンソン病 / 療養生活支援 / 難病 / 健康寿命の延伸 / 転倒予防 / ケアの科学 / 動作分析 / 非運動症状 / QOL / オンオフ現象 / 生活支援 / 難病制度 / 生活動作 / ケア工学 / ケアの科学化 / 転倒 / 姿勢 |
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| 研究成果の概要 |
本課題は、パーキンソン病患者の療養生活支援を目的とし、経年的な比較と動作分析を用いて研究を行った。経年的な比較については、東京都のパーキンソン病友の会の協力のもとで、1995年、2004年、2017年に共通の質問項目を用いて分析した。その結果、2017年は、患者の平均年齢は上がり、同居人数が減り、参加の場は増えたが、治療や生活に困っていると回答する割合も増えた。患者の発症年齢と罹患期間の相関は下がった。転倒予防自己効力感尺度の得点は、重症度とともに下がり、一般高齢者の得点よりも低かった。
現在は、転倒予防を目的とした分析を行っており、今年度中に、本課題をまとめる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
パーキンソン病は神経変性疾患であり、加齢とともに患者数が増える。診断ガイドラインや治療は、年々成果が上がっている。しかしながら、生活の視点でとらえると患者の困っていることは軽減しておらず、具体的な療養生活支援が重要になる。今後は、診断技術の成果により早期発見と、治療の進歩により罹患期間の延長も考えられ、患者数はさらに増えると思われる。同居家族も減る中で、家族以外の支援が重要になる。
パーキンソン病は、運動症状を伴い、患者の転倒の特徴を明らかにした上での転倒予防は重要である。転倒恐怖により活動制限も起こりうる。心身への具体的介入策や、住環境整備は、患者の健康寿命の延長と、QOL向上に不可欠となる。
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