| 研究課題/領域番号 |
16K16349
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
地理学
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| 研究機関 | 首都大学東京 |
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研究代表者 |
高橋 洋 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 助教 (50397478)
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| 研究協力者 |
神澤 望
星 亮輔
山崎 拓弥
二宮 大輝
安孫子 悟
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 豪雪 / 気候変動 / 地球温暖化 / アジアモンスーン / 降雪 / 積雪 / 日本海側 / 気象 / 気候 / 多雪 / 少雪 / 長期気候変動 / モンスーン / 北極振動 / ラニーニャ / 冬季モンスーン / 降雪深・積雪深 / 気候レジームシフト / 領域気候モデル / 自然災害 / 地理学 / 気候システム / 気象学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、日本における雪変動と、近年の豪雪について、その地域性を明らかにした。気象官署データを用いて、過去51年間の雪変動を調べた。特に、降雪変動に影響が大きい、降水に対する降雪の割合R(s/p)、降水量に着目した。その結果、地球温暖化や自然変動に起因する気温変動により、R(s/p)が日本海側のほぼ全域で統計的に有意に減少していた。一方で、降水量変動によって、降雪量の長期変動が複雑になり、減少が見られない地域もあった。また、過去上位10位の豪雪イベントを解析した結果、豪雪の増加は今のところ現れていなかった。今後は、豪雪という用語の定義などを含めてさらなる研究が必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的な意義は、既存のデータの統計的な解析により、日本海側の雪の平均的な減少傾向の地域性を明らかにし、豪雪の増加が今のところは見られていないことを示した点にある。また、雪の減少傾向に地域性には、総降水量の変動がある程度重要であることも示した。社会的な意義としては、日本海側は、少子高齢化・過疎化などの日本の社会問題が強く見られる地域のため、自然科学的な視点からは豪雪は増加していないものの、「社会問題として豪雪」はより重要な問題になっている可能性を提起したことが挙げられる。
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