| 研究課題/領域番号 |
16K16593
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 島根大学 (2017-2018)
筑波大学 (2016) |
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研究代表者 |
辻本 健彦 島根大学, 学術研究院人間科学系, 講師 (00713299)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 身体活動量 / 運動習慣化 / ICT / 活動量計 / 行動変容 / 遠隔支援 / 身体活動 / ウェアラブル活動量計 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、日本在住の一般成人男女39名を対象に、ウェアラブル活動量計とwebを用いた遠隔支援システムによる6ヵ月間の介入が、身体活動量を増やし、継続的な身体活動量の維持に貢献しうるかをランダム化比較試験により検証することを目的とした。その結果、介入群においてはプログラム終了直後において有意な身体活動量の増加が認められたが、6ヵ月間の観察期間後において、その効果を維持することはできなかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果より、ウェアラブル活動量計とICTを活用した遠隔型支援プログラムは対象者の身体活動量を増加させうるが、単に活動量計を装着するだけでは効果は十分とは言えないことも明らかとなった。これにより、身体活動を増加させるためには支援者からの何らかの働きかけが必要であることが示唆され、この知見は身体活動支援にとって重要な資料となりうると考えられる。さらに、身体活動量の維持は個人の努力では難しい可能性も見出され、この点については今後の課題となると考えられる。
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