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部門文化の多様性を活用した組織の活性化および革新プロセスの解明

研究課題

研究課題/領域番号 16K17160
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 経営学
研究機関千葉大学

研究代表者

横尾 陽道  千葉大学, 大学院社会科学研究院, 准教授 (30382469)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード企業文化 / 部門文化 / 多様性 / 組織の活性化 / 組織学習 / 全社文化 / 創造性発揮 / 創造的学習 / 経営学 / 経営組織
研究成果の概要

本研究は,異なる部門文化間の相互作用によって組織が活性化され,組織に革新がもたらされるプロセスについて,国内製造業の調査データを用いた分析によって明らかにした。活性化された組織では,組織メンバーのモラール,内発的動機付けの程度,挑戦意欲等が高い状態にある。このような組織では,組織学習や革新が促進される傾向にあり,ビジョンの共有,部門リーダーの革新志向性,公式的な職務範囲を超えたコミュニケーション等が,部門文化間の差異を効果的に活用する基盤になりうることが調査データからわかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,過去に蓄積してきた全社レベルの調査データに,部門レベルでの質的データを含む調査データを加えることによって,より詳細な組織プロセスを分析することが可能となった。また,各職能部門のデータにおいても,全職能部門のデータと同様の傾向を確認することができた。これらの成果によって,「国内製造業の組織を活性化し,継続的に革新をもたらすためのマネジメント」のあり方について,従来の理論を精緻化するとともに,より普遍性の高い組織要件や要因間の関係性を示すことができた。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (4件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 「部門文化の多様性と組織の活性化」に関する調査2019

    • 著者名/発表者名
      横尾陽道
    • 雑誌名

      千葉大学経済研究

      巻: 34

    • NAID

      120006711303

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] 日本企業のイノベーション創出プロセス:組織学習の視点から2018

    • 著者名/発表者名
      十川廣國,山﨑秀雄,遠藤健哉,山田敏之,周炫宗,横尾陽道
    • 雑誌名

      武蔵大学論集

      巻: 66 ページ: 29-51

    • NAID

      40021670482

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] 組織における多様性とイノベーション2017

    • 著者名/発表者名
      十川廣國,山田敏之,山﨑秀雄,遠藤健哉,周炫宗,横尾陽道
    • 雑誌名

      武蔵大学論集

      巻: 65 ページ: 159-178

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] イノベーションを生み出す組織-グローバル展開に向けて―2016

    • 著者名/発表者名
      十川廣國,山田敏之,山﨑秀雄,遠藤健哉,横尾陽道,周炫宗
    • 雑誌名

      武蔵大学論集

      巻: 64 ページ: 41-66

    • NAID

      40020944044

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [図書] 経営学の定点(増補改訂版)2018

    • 著者名/発表者名
      石嶋芳臣,岡田行正,今野喜文,赤石篤紀,森永泰史,横尾陽道,田中史人,伊藤友章,庄司樹古
    • 総ページ数
      288
    • 出版者
      同文舘出版
    • ISBN
      4495380427
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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