研究課題/領域番号 |
16K17198
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
商学
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研究機関 | 日本大学 (2018-2019) 帝京大学 (2016-2017) |
研究代表者 |
石田 大典 日本大学, 商学部, 准教授 (80507872)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | 製品開発 / オープン・イノベーション / マーケティング / 戦略志向 / 知財保護戦略 / 技術志向 / 組織の革新性 / インバウンド型オープン・イノベーション / アウトバウンド型オープン・イノベーション / Appropriability / 外部環境要因 / 新製品パフォーマンス / メタアナリシス / 尺度開発 / 測定尺度 / 先行研究のレビュー |
研究成果の概要 |
本研究課題では、インバウンド・オープン・イノベーション(IOI)とアウトバウンド・オープン・イノベーション(OOI)の先行要因を明らかにし、企業の業績へ及ぼす影響を実証的に検討することである。2回にわたる日本企業への調査を通じて、Not Sold Hereシンドロームと知った組織の文化的要因はOOIを抑制していた。また、知財戦略はOOIを向上させていた。技術志向と組織の革新背はOIと非線形に関係であった。 IOIは企業の業績を高めていたが、OOIと業績の関係は確認されなかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的意義として、第一にオープン・イノベーションとパフォーマンスの関係を日本企業のデータを基に明らかにできたことがあげられる。第二に、戦略志向や知的財産戦略、NSHなど組織的な要因がオープン・イノベーションへ及ぼす影響を明らかにできたことである。 社会的意義については、特に実務的なインプリケーションがあげられる。本研究の結果に基づくと、インバウンド・オープンイノベーションを積極的に進めるべきであるといえる。ただし、そのためには過度に技術志向を高めるべきではない。一方、組織の革新性は大きく引き上げるべきだといえるだろう。
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