| 研究課題/領域番号 |
16K17204
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 埼玉大学 (2019-2021)
東京理科大学 (2016-2018) |
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研究代表者 |
島田 佳憲 埼玉大学, 人文社会科学研究科, 准教授 (70733351)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 投資予想情報 / 投資効率性 / コーポレート・ガバナンス / 予想情報 / 設備投資 / 研究開発投資 / 資本コスト / 財務会計 / 企業価値 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題は，コーポレート・ガバナンスの視点から，経営者による投資に関する予想情報の経済的役割を解明しようとするものである．研究の成果として，つぎのことが明らかになった．まず，自発的に投資予想情報を開示している企業は，開示していない企業と比べて，より低いインプライド資本コストを享受することができる．つぎに，株式所有構造により経営者の規律づけが発揮される企業ほど，投資予想情報の正確度が高くなる．最後に，投資予想情報の質が高い企業では，より効率的な投資活動が実施されている．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東京証券取引所は，業績予想のほかにも投資者が将来キャッシュ・フローを予測するのに役立つ将来情報の開示を上場会社に要請している．既存研究では業績予想開示の検証が中心であるが，本研究課題は投資予想情報の開示にどのような経済的意義があるかを明らかにしている点に学術的意義がある．
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