研究課題/領域番号 |
16K19174
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
医療社会学
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研究機関 | 札幌医科大学 |
研究代表者 |
沢本 圭悟 札幌医科大学, 医学部, 助教 (10597529)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 救急救命士 / 救急救命処置 / 特定行為 / アドレナリン / メディカルコントロール / 包括指示 / 具体的指示 / 包括的指示 / フィンランド |
研究成果の概要 |
心肺停止症例に対して救急救命士が実施する救急救命処置の多くは、電話などを介して医師による具体的指示を得る必要がある。その中で、声門上デバイスによる器具気道確保、静脈路確保、初回アドレナリン投与(薬投)、の3つの救急救命処置は、ほとんどが救急救命士の提案に医師が同意する形で指示を出していることがわかった。 研究期間中にプロトコルが改訂され、薬投までに必要な具体的指示が2回から1回に減少した。それにより、薬投まで約30秒の時間短縮が得られた。加えて、3つの救急救命処置全てを包括指示化すると、医師との通話を省略することにより、薬投まで更に約30秒の時間短縮が得られることが確認された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、心肺停止症例においてはより早期のアドレナリン投与が傷病者の予後を改善するという報告が相次いで発表されている。また、総務省消防庁からも平成29年3月30日付で、心肺指定症例に対しては可能な限り現場で早期のアドレナリン投与を推奨する旨の通知が発出されている。 特定行為の包括指示化は本研究での検討の結果、十分に実現可能である。治療開始までの秒単位の差が予後を左右する心肺停止症例において、包括指示化によるアドレナリン投与までの30秒という時間短縮の意義は非常に大きい。
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