研究課題
若手研究(B)
本研究は認知症高齢者を自宅で介護する家族を対象に認知症介護の自己効力感の向上を目的としたプログラム（以下、プログラム）を広く普及させるためどのような方法が効果的かを検討するために、作成したプログラムを集団での提供、個別での提供、冊子による提供の3群に分けて実施した。その結果、集団での提供群と個別での提供群では冊子による提供群に比べてプログラム実施後に介護自己効力感と抑うつが変化していた。集団や個別でのプログラムの提供は、家族が認知症高齢者との新たな関係性の構築と介護者役割を獲得につながること、ニーズに合わせて家族がプログラムの方法を選択できるように支援することが必要であることが示唆された。
認知症高齢者を介護する家族介護者は、これまでの築いてきた家族関係を再構築することが求められる。本研究で実施したプログラムは、認知症高齢者を介護する家族に、認知症の症状を理解し、新たなコミュニケーション方法が必要であることの理解を促すことにつながると考えられた。家族が新たなコミュニケーション方法が必要であることに気付くことで、認知症高齢者との生活が安寧し、自宅での生活を継続することにつながる。新たなコミュニケーションの必要性に気付く過程では、一時的に介護自己効力感（介護への自信感）が低下する可能性があるが、長期的に見た場合は家族の介護自己効力感の向上につながると考えられた。
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地域ケアリング
巻: 21（11） ページ: 83-86
巻: 20(6) ページ: 50-53
