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地方部における移住者のコミュニティへの適応を促す介入プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 16K21073
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 社会心理学
社会福祉学
研究機関岐阜大学

研究代表者

板倉 憲政  岐阜大学, 教育学部, 助教 (20708383)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード移住者 / コミュニティ / 適応 / 個人・社会志向性 / 精神的健康度 / 地方部 / 精神健康度 / コミュニティ心理学 / 地方創生 / 心理教育
研究成果の概要

本研究では,移住者のコミュニティに対する認識および精神健康度との関連性を明らかにすることを目的とした。都心部から地方地域への移住した住民,都心部の住民,地方から都心部に移住した住民を対象に質問紙調査を行った結果,お互いに干渉しすぎないコミュニティの雰囲気作りをしたり,地域住民との価値観を共有したり,地域活動に参加を促したりすることで移住者に役割を与えるような支援のあり方の有用性が示唆された。特に,女性は移住による生活環境の変化が男性よりも大きなストレスになることが示された。加えて,移住者の自己実現をサポートできるような支援のあり方が有用性を持つことが明らかにされた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は,移住者の適応の促進や持続可能なコミュニティ構築に繋がる知見を得ることを目的とした。本研究を通して,受入れるコミュニティが移住者に具体的にどのように関わることが移住者の精神健康度を高めるのかについての実証的な知見が示され,今後の移住者支援の方向性を示すことが可能となった。本研究の成果は移住者と地域住民の間の文化摩擦を軽減させ,異なる価値観を認め合えるコミュニティの創生や過疎化の防止に繋がる発展性を備えているといえる。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019 2017

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 移住者のコミュニティに対する認識が個人・社会志向性を介して精神的健康度に与える影響 -地方から都心部,都心部から地方の比較を通して-2020

    • 著者名/発表者名
      板倉憲政
    • 学会等名
      日本心理学会第84回大会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 都市部から地方部への移住者に関する基礎研究2019

    • 著者名/発表者名
      板倉憲政
    • 学会等名
      日本心理臨床学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 地方部への移住者の心理的適応に関する基礎研究2017

    • 著者名/発表者名
      板倉 憲政
    • 学会等名
      日本心理臨床学会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2017-11-18
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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