研究課題/領域番号 |
16K21256
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
臨床心理学
社会福祉学
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研究機関 | 北里大学 |
研究代表者 |
伊藤 慎也 北里大学, 看護学部, 講師 (30736707)
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研究協力者 |
後藤 あや
岡部 聡子
紺野 信弘
佐々木 美恵
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 放射線 / 原子力発電所事故 / 将来の妊娠出産 / 大学生 / FPAM / 妊娠出産イメージ / 妊娠出産 / 態度 / 不安 / 偏見 / 差別 / セルフスティグマ / エンパワメント / 東日本大震災 / 妊娠・出産 |
研究成果の概要 |
本研究では、東京電力福島第一原子力発電所事故後の福島における将来の妊娠出産・育児に対する自信の関連要因を調査した。調査対象は福島県の大学に通う275名の女性で、将来の妊娠出産・育児への自信評価には"the Fukushima Future Parents Attitude Measure"という尺度を用いた。調査の結果、福島において将来の妊娠出産・育児への自信を高めるためには、自尊感情の向上、学生生活に伴うストレスの低下だけでなく、放射線について専門家や周囲の人たちと話し合える環境整備が重要であることが示唆される。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
福島第一原子力発電所の事故により放射性物質が放出され、多くの人々が放射線被ばくに対して恐怖心を感じていることが指摘されている。原子力発電所事故は、特に母子の精神健康度に長期にわたり影響を及ぼすこと等が明らかにされている。福島県では、震災後に妊娠出産をした全母親を対象に健康調査を実施しているが、将来、妊娠出産・育児を考える若者を対象とした調査はほとんど無い。本調査の結果は、将来の妊娠出産・育児に対する不安を感じている人がいることを示した。また、将来の妊娠出産・育児への不安を改善するためには、自尊感情の向上、ストレスの改善、放射線に関して話し合うことができる環境整備が大切であることが示唆される。
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