| 研究課題/領域番号 |
16K21381
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
ジェンダー
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
石黒 彩 帝京大学, 医学部, 講師 (90709693)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 災害 / ジェンダー / 地域づくり / 社会関係資本 / 地域福祉 / メンタルヘルス / レジリエンス / コミュニティ / エンパワーメント |
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| 研究成果の概要 |
災害に対するコミュニティのレジリエンス（回復力）構築のために、災害におけるリスクのジェンダー格差を把握し女性のエンパワーメントに着目した地域づくりの方法を明らかにすることを目的とした。まず量的アプローチにより、東日本大震災で被災した宮城県石巻市における健康・生活に関する調査から、震災後のメンタルヘルスへの長期的な影響のジェンダー格差、さらに男女でリスク因子が異なることが明らかになった。また質的アプローチにより、同地域で地域づくりに携わる地域福祉コーディネーターによる地域への介入プロセスを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東日本大震災後に宮城県石巻市で行われた健康・生活に関する調査から、女性では安定した世帯収入ないこと、外出頻度が低いことが、男性では年齢が若いこと、無職であること、生活に有用な情報を得るための社会的サポートが無いことが心理的苦痛と関連することが明らかになった。また、地域におけるコーディネーターらによる地域づくりのプロセスには「住民との関係構築」「地域のアセスメント」「地域への働きかけ」の3段階があり、住民を主体としつつも他の支援者との連携することにより地域課題の解決をはかっていることが明らかになった。このような地域介入により社会関係資本の強化が期待され、公衆衛生の向上に役立つ可能性が示唆された。
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