| 研究課題/領域番号 |
16KK0155
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| 研究種目 |
国際共同研究加速基金（国際共同研究強化）
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 |
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研究代表者 |
松本 浩幸 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(地震津波予測研究開発センター), 主任研究員 (80360759)
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| 研究期間 (年度) |
2017 – 2022
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)
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| キーワード | CTBT国際監視制度 / ハイドロフォン / 火山噴火 / 地震 / 津波 / 水中音波 |
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| 研究成果の概要 |
本共同研究では、包括的核実験禁止条約（CTBT）国際監視制度（IMS）のハイドロフォンアレイで海域で発生する地震や火山活動をリアルタイム監視できることを検証した。
水中音波の卓越周波数に着目すれば、海域で発生する地震と火山活動の信号を区別できることから、日本の硫黄島やパプアニューギニアのKadovar島の火山活動に関連する水中音波を解析した。現場観測やドキュメント資料と比較することで、海底噴火の時間推移や山体崩壊にともなう津波の発生時刻を推定した。現場観測や観測機器の設置が困難な海域における地震や火山の監視にCTBT国際監視制度のハイドロフォンデータを利用できることを示唆する。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在の海域火山の監視体制では、活動把握のリアルタイム性に課題が残る。また2022年のトンガの火山噴火では、非地震性津波による情報発信の課題が浮き彫りとなった。
水中音波が遠方まで伝播することに着目して、CTBT国際監視制度のハイドロフォンアレイの観測データを解析した。エビデンスデータを得ることが困難な海域火山活動を現場観測などとともに精査したことは学術的に意義深い。さらにハイドロフォンが津波にともなう圧力変化を検知したことから、津波監視にも応用できることを示唆する。海域火山活動は船舶などにも影響することから、海域火山を遠地でリアルタイム監視できることを検証したことは社会的にも意義がある。
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