| 研究課題/領域番号 |
17H01005
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
樋口 直人 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 准教授 (00314831)
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| 研究分担者 |
大畑 裕嗣 明治大学, 文学部, 専任教授 (10176977)
松谷 満 中京大学, 現代社会学部, 准教授 (30398028)
原田 峻 金城学院大学, 人間科学部, 講師 (40733829)
佐藤 圭一 大阪経済法科大学, アジア太平洋研究センター, 研究員 (40757093)
永吉 希久子 東北大学, 文学研究科, 准教授 (50609782)
成 元哲 中京大学, 現代社会学部, 教授 (20319221)
平林 祐子 都留文科大学, 文学部, 教授 (30329578)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
43,160千円 (直接経費: 33,200千円、間接経費: 9,960千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2018年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2017年度: 36,530千円 (直接経費: 28,100千円、間接経費: 8,430千円)
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| キーワード | デモ / 運動参加 / 反原発運動 / 反安保法制運動 / ネット右翼 / 3.11 / 反原発 / 安保法制 / 抗議サイクル / 抗議行動 / 集合行為 / 3．11 / 社会運動論 / 社会運動 / 反安保法制 / 震災 / 抗議活動 / 動員 / ネット調査 |
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| 研究成果の概要 |
3.11後の社会運動はどのようにして起こったのか。この問いを解明するべく、77,084名に対するウェッブ調査と、11,522人に対する郵送調査を行った。その結果、以下のことが明らかになった。（１）社会運動の参加者は、左派が主体であり、階層のような社会学的モデルよりはイデオロギーによる亀裂の影響が大きい。また、反原発運動の参加者の7割は反安保法制運動にも参加しており、デモへの参加それ自体が運動参加のハードルを低め、参加を促していることが明らかになった。（２）ネット右翼の比率は、先行研究と同様に2％弱であり、同様に階層ではネット右翼になる要因を説明できない。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
社会的に広く関心を集めた、反原発運動や反安保法制運動に関して、大規模調査により実像を示すことができた。運動参加に関しては、2020年6月に最初の本を刊行するため、まだ社会的な反響は得られていないが、2019年6月に刊行したネット右翼に関する書籍は、以下のような反響を得ており、そうした意味で社会の共有知識として広く認識される価値を持つ。すなわち、本研究はネット右翼の実像を解明した決定版と評価されており、東京新聞、日刊ゲンダイで大きく取り上げられた。
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