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東日本大震災により海洋環境に放出された残留性有機汚染物質の動態解明と影響評価

研究課題

研究課題/領域番号 17H01890
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 環境影響評価
研究機関国立研究開発法人国立環境研究所

研究代表者

高澤 嘉一  国立研究開発法人国立環境研究所, 環境計測研究センター, 主任研究員 (40391122)

研究分担者 荒巻 能史  国立研究開発法人国立環境研究所, 地球環境研究センター, 主任研究員 (00354994)
家田 曜世  国立研究開発法人国立環境研究所, 環境計測研究センター, 研究員 (40761078)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
12,610千円 (直接経費: 9,700千円、間接経費: 2,910千円)
2019年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2017年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
キーワード海洋モニタリング / 鉛直分布 / 投げ込み式海水ろ過装置 / 有機汚染物質 / 海洋 / 投げ込み式の大量海水ろ過装置 / 残留性有機汚染物質 / 三陸沖 / ターゲット分析 / ノンターゲット分析 / 環境技術 / 海洋保全 / 有害化学物質
研究成果の概要

東北三陸沖の海域にて投げ込み式大量ろ過装置を用いた残留性有機汚染物質の捕集を試みた。その結果、ヘキサクロロシクロヘキサン類(HCHs)は各層(10m、250m、500m)において最も濃度が高く(68~110 pg/L)、特にbeta-HCH(41~65 pg/L)は優勢であった。各層における検出濃度に着目すると、表層水と比較して底層水中で高濃度を示す傾向はbeta-HCHを除いては確認されず、今回観測した海域においては陸域由来の海底堆積物がこれらの有機汚染物質の供給源となっている可能性は低いことが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

これまでの研究では海洋表面において一部の残留性有機化学物質の断片的な分布の把握に留まる研究が多く、水深200m以深の中層・深層水の汚染調査はほとんど報告されていない。本研究は、化学物質の海洋汚染実態を正確に把握・評価するため、二次的汚染を極力抑え、なお且つ深度別採水を実行可能な投げ込み式の大量海水ろ過装置を用いて深度別の鉛直分布を得ることにある。残留性有機化学物質の海洋における分布状況の把握に留まらず、その分布を決める海水循環や物質循環を海洋学的視点から解析し、対象地域における残留性有機化学物質の動態予測と検証に繋げることで、地域連携を基盤とした海洋環境の管理手法の構築に貢献する。

報告書

(4件)
  • 2020 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 2017 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 学会発表 (5件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] 海水中の微量有機汚染物質分析技術の開発2019

    • 著者名/発表者名
      高澤嘉一、荒巻能史
    • 学会等名
      SATテクノロジー・ショーケース2019
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] 海水中の微量有機汚染物質分析技術の開発2018

    • 著者名/発表者名
      高澤嘉一、家田曜世、荒巻能史
    • 学会等名
      つくばテクノロジー・ショーケース
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 仙台湾における残留性有機汚染物質の定量的観測2018

    • 著者名/発表者名
      高澤嘉一、家田曜世、荒巻能史
    • 学会等名
      第27回環境化学討論会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 仙台湾における残留性有機汚染物質の定量的観測2018

    • 著者名/発表者名
      高澤嘉一、家田曜世、荒巻能史
    • 学会等名
      日本環境化学会 第27回環境化学討論会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [学会発表] NISTデータベースを用いた網羅的定性法の紹介2017

    • 著者名/発表者名
      高澤嘉一
    • 学会等名
      広島県保健環境センター 第2回緊急時環境調査手法研修会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
    • 招待講演

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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