研究課題/領域番号 |
17H02354
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
日本語教育
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研究機関 | 麗澤大学 |
研究代表者 |
近藤 彩 麗澤大学, 国際学部, 教授 (90377135)
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研究分担者 |
池田 玲子 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 教授 (70313393)
舘岡 洋子 早稲田大学, 国際学術院(日本語教育研究科), 教授 (10338759)
金 孝卿 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 准教授(任期付) (30467063)
宇佐美 洋 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (40293245)
神村 初美 大学共同利用機関法人人間文化研究機構国立国語研究所, 日本語教育研究領域, プロジェクト非常勤研究員 (80764654)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
10,140千円 (直接経費: 7,800千円、間接経費: 2,340千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | ビジネスコミュニケーション / 外国人労働者 / ケース学習 / 協働 / 相互理解 / 異文化理解 / 異文化間コミュニケーション / 研修 / サービス業 |
研究成果の概要 |
本研究の成果としては、まず、国内外での実態調査からケース教材を開発(一部刊行)し、それらを軸とした二つの企業研修モデルを打ち立てたことである。次に、複数の研修事例研究から、外国人の受け入れのための職場環境の整備でもっとも基盤となるのは人的環境整備であり、受け入れ側と外国人労働者が協働することの認識を共有していける仕組みづくりであることが明らかにされた点である。この取り組みを日本語教育関係者と企業側とが協働で取り組むことが重要であることも確認された。しかし日本語教育側にそれを担える人材が不足していることから、「指導者Can-do Statements」(33項目の能力記述文)を開発、公表した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
外国人労働者の受け入れは日本社会の喫緊の課題である。しかし、受け入れ環境が整っていない。そのような中、本研究では、①複数の事例から、個人や企業が、専門家による中・長期にわたる研修を受けたことによってその後どのように考えを変化させ、組織が変わっていったかを示した。②企業側と日本語教師の協働なくしては、受け入れ側の価値観や考え方の問い直しは難しく、環境整備はなされないことを明らかにした。③企業と協働できる日本語教育関係者を育成するためのツールを開発した。④本研究の理論的枠組み「協働学習」について、アジアのグローバル化を背景として実践と展望を書籍等にまとめ発表した。
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