研究課題/領域番号 |
17H04129
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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研究機関 | 大阪市立大学 |
研究代表者 |
鵜川 重和 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 准教授 (40706751)
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研究分担者 |
森 太郎 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (70312387)
玉腰 暁子 北海道大学, 医学研究院, 教授 (90236737)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
17,810千円 (直接経費: 13,700千円、間接経費: 4,110千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 16,770千円 (直接経費: 12,900千円、間接経費: 3,870千円)
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キーワード | 高齢者保健 / 高齢者保険 / 社会医学 / 福祉 / 老化 / 痴呆 / 環境 |
研究成果の概要 |
積雪冬季に主要産業が異なる北海道内5 町に居住する要介護認定を受けていない高齢者569人を対象とした調査を実施した。居間2週間平均室温の中央値は20.9(最低3.6、最高29.7)℃、脱衣室2週間平均室温の中央値は17.4(最低-0.2、最高27.0)℃であり建築時期が新しいほど居間、脱衣室共に2週間平均室温の中央値が高くなる傾向が見られた。しかし、居間の2週間平均温室と認知機能、7日間の平均歩数、座位時間、食塩取量との間にいずれも有意な相関関係は認めなかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
冬季の積雪寒冷地に居住する高齢者は、自家用車所有の有無にかかわらず無積雪時と比較して積雪時に外出頻度、時間、移動距離のすべてが大幅に減少すること、低室温で生活する人はそうでない人と比較して、活動量が低く、筋力も低いことが報告されており、本調査を実施したが、居間の2週間平均温室と認知機能、7日間の平均歩数、座位時間、食塩取量との間にいずれも有意な相関関係は認めなかった。一方、室温が極めて低い住居に居住している者がいることが明らかになった。現在も追跡は継続しており、今後は中長期的な影響を検討する予定である。
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