| 研究課題/領域番号 |
17H04456
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
橋口 暢子 九州大学, 医学研究院, 教授 (80264167)
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| 研究分担者 |
庄山 茂子 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (40259700)
樗木 晶子 福岡歯科大学, 口腔歯学部, 客員教授 (60216497)
栃原 裕 九州大学, 芸術工学研究院, 名誉教授 (50095907)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
15,080千円 (直接経費: 11,600千円、間接経費: 3,480千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2019年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2017年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
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| キーワード | 入浴事故 / 高齢者 / 入浴 / 老年看護学 / 温冷覚閾値 / 生活指導 |
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| 研究成果の概要 |
入浴事故防止のための生活指導ガイドライン作成を目的に、入浴事故防止に向けた予防行動を促進、阻害する要因を健康行動理論に基づき明らかにした。湯の温度は、41℃以下、湯につかる時間も10分以内で、浴室脱衣式の温度は、20℃以上、高齢者の場合は、さらに数度高くすることが推奨される。ただし、これら指針を遵守するための生活指導においては、女性より男性が予防行動を実践できていないことから、同居する家族構成や、脱衣室暖房の設置の有無といった住居環境についても聞き取りを行う。また、対象者が予防行動として継続実施できやすいことを提示することが有効であることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果により、安全な入浴実施に向けた行動変容を促すための要因を提示することができた。入浴事故防止に向けた、生活指導を行う際や、地域住民に向けた啓蒙活動などを行う上で非常に有益な情報を提示できたと考える。
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