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高解像観測による南極対流圏界面の精密研究

研究課題

研究課題/領域番号 17H04578
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分海外学術
研究分野 気象・海洋物理・陸水学
研究機関国立極地研究所

研究代表者

冨川 喜弘  国立極地研究所, 研究教育系, 准教授 (20435499)

研究分担者 佐藤 薫  東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 教授 (90251496)
平沢 尚彦  国立極地研究所, 研究教育系, 助教 (10270422)
高麗 正史  東京大学, 大学院理学系研究科(理学部), 助教 (80733550)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2019年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 14,300千円 (直接経費: 11,000千円、間接経費: 3,300千円)
キーワード南極 / 対流圏界面 / 水蒸気 / 水蒸気ゾンデ / 気候変動 / 高解像度観測 / オゾン
研究成果の概要

対流圏界面領域(高度10km付近)は、温度や化学成分(オゾン、水蒸気など)の分布が高度とともに急激に変化するため、その研究には高鉛直分解能なデータが必要とされるが、気象条件が過酷で物資や人員の輸送も制限される南極域ではこれまで十分な観測が行われてこなかった。本研究では、対流圏界面領域の水蒸気量を高精度で測定可能な水蒸気ゾンデによる観測を南極昭和基地で継続的に実施し、多数のデータを取得するとともに、同領域における水蒸気増大現象が、水蒸気の水平輸送経路をあらわすatmospheric riverに沿った水蒸気輸送によって引き起こされていたことを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

南極における水蒸気ゾンデ観測は、地球温暖化にも影響する上部対流圏・下部成層圏の水蒸気量を高精度で測定することができます。本研究では、同観測で得られた上部対流圏の水蒸気増大が、atmospheric riverと呼ばれる水蒸気輸送経路に沿って輸送されてきたことを示しました。今後、南極域への水蒸気輸送を定量的に明らかにすることは、南極氷床の総量を左右する涵養過程の定量化につながると期待されます。

報告書

(4件)
  • 2021 研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 2017 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2019 2018 2017

すべて 学会発表 (4件) (うち国際学会 1件) 図書 (1件)

  • [学会発表] 63次の特殊ゾンデ観測およびスーパープレッシャー気球観測2021

    • 著者名/発表者名
      冨川喜弘
    • 学会等名
      南極エアロゾル研究会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] PANSY/NICAM/SOFIE共同研究 & 昭和基地での特殊ゾンデ観測2019

    • 著者名/発表者名
      冨川喜弘、AJ0901関係者
    • 学会等名
      2018年度PANSY研究集会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] NIPR trajectory model (NITRAM) & Meteorological field display system2018

    • 著者名/発表者名
      Tomikawa, Y.
    • 学会等名
      NIPR workshop for international collaboration on atmospheric science
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 59次水蒸気・気温基準ゾンデ観測計画2017

    • 著者名/発表者名
      冨川喜弘
    • 学会等名
      南極エアロゾル研究会
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書
  • [図書] 南極氷床と大気物質循環・気候2017

    • 著者名/発表者名
      平沢尚彦・山内恭
    • 総ページ数
      452
    • 出版者
      日本気象学会
    • ISBN
      9784904129166
    • 関連する報告書
      2017 実績報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2023-01-30  

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