研究課題/領域番号 |
17H04579
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 海外学術 |
研究分野 |
気象・海洋物理・陸水学
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研究機関 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 |
研究代表者 |
増田 周平 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(海洋観測研究センター), センター長 (30358767)
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研究分担者 |
小林 雅人 横浜商科大学, 商学部, 教授 (20195811)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 12,480千円 (直接経費: 9,600千円、間接経費: 2,880千円)
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キーワード | 海洋物理・陸水学 / 国際協力 / 海洋科学 / 気候変動 |
研究成果の概要 |
沿岸海洋と外洋のつながりは、地域によって大きく異なる。外洋の効率的なモニタリングを発展させ、あるいは気候変動における外洋の沿岸への影響を同定するためにはこのつながりを解明する必要がある。本研究では、ペルーの沿岸域と外洋におけるこのつながりを検証するため2017年から2020年にかけて、沿岸部6カ所に水温ロガーを設置した。沿岸水温の変化は、月平均の偏差の値でみると外洋の海面水温とよく相関しており、主要な変化はENSO現象と関連していることがわかった。 より短い時間スケールでは、南緯5度を境に、周期80-120日の変動特性が明確に変化しており、赤道ケルビン波の一部をとらえている可能性が示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ペルーの沿岸と外洋のデータを比較し、その変動要素を分解することで、漁業をはじめとする社会活動が活発な沿岸域における気候変動の影響がほぼENSO現象で説明できることが分かり、ENSO予測の充実がペルー沿岸の海況予測に直結していることを明確にした。将来のモニタリングについては、本研究でノウハウを積んだ沿岸ロガー網が安価で効率的であると結論付け、ペルーの研究者に持続的な観測の継続を提案している。得られたペルー沿岸のロガーデータは海洋研究開発機構のサイトより一般に公開済みであり、様々な分野での応用が期待される。
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