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淡水湖沼への海水侵入が水質および物質循環に及ぼす影響の検討

研究課題

研究課題/領域番号 17K00614
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 環境モデリング・保全修復技術
研究機関鳥取大学

研究代表者

増田 貴則  鳥取大学, 工学研究科, 准教授 (20293897)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード底質 / 溶出 / 栄養塩 / 海水侵入 / 水圏現象 / 生態系
研究成果の概要

淡水域に海水が浸入した場合の水質形成,生物量への影響を把握することを目標に研究を行った.淡水に近い汽水湖および感潮河川より底泥を採取し,人工海水を用いて,塩分濃度が海水と同等(等倍)~1/128倍となるように調整し,温度等を変更し海水侵入を模擬した溶出試験の再現試験を行ったところ,pH,溶存酸素濃度等には塩分濃度による差は見られなかったが,塩分濃度が高いほどアンモニア態窒素,リン酸態リンともに溶出量が大きくなるという結果が得られた.模擬実験の結果に基づき数値計算を行った結果,塩分濃度上昇後のプランクトン相等の変化と底層の貧酸素化にともなう栄養塩等の物質移行量の増加がみられることが確認できた.

研究成果の学術的意義や社会的意義

研究の結果より,海水侵入の初期に底質からの溶出した栄養塩類は,細菌および動物プランクトン相に利用されるものと考えられた.本実験の成果を踏まえて海水侵入後の水質および物質循環を検討することが重要となる可能性が示唆されたと考えている.
気候変動あるいは人為改変により淡水湖沼に海水が侵入した場合に,生物種に大きな変化が発生するのみならず,物質循環にも大きな影響が発生することが示唆されるものである.

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2020 2019 2018

すべて 学会発表 (5件) (うち国際学会 1件、 招待講演 1件)

  • [学会発表] 沿岸湖沼への海水流入の影響 -鳥取県湖山池と東郷池を例に-2020

    • 著者名/発表者名
      増田貴則
    • 学会等名
      第23回日本水環境学会シンポジウム
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Comparing Suppression Effect of Bottom Ash, Granulated Coal Fly Ash, and Sea Sand against Nutrient Release from River Sediment2019

    • 著者名/発表者名
      Masaki Miyake, Takanori Masuda, Yugo Takabe, Yoshiko Hoshikawa
    • 学会等名
      WET2019
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 室内実験によるクリンカアッシュ,石炭灰造粒物(細粒分)および海砂による底質からの栄養塩溶出抑制効果の比較2019

    • 著者名/発表者名
      三宅真生,増田貴則,高部祐剛,星川淑子
    • 学会等名
      土木学会中国支部研究発表会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 室内実験によるクリンカアッシュ,石炭灰造粒物(細粒分)および海砂による底質からの栄養塩溶出抑制効果の比較2019

    • 著者名/発表者名
      三宅真生,増田貴則,高部祐剛,星川淑子
    • 学会等名
      第71回土木学会中国支部研究発表会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] リン吸着剤添加による湖沼底質からのリン溶出抑制の試み2018

    • 著者名/発表者名
      中村太郎,増田貴則,河﨑大志,高部祐剛,星川淑子
    • 学会等名
      第70回土木学会中国支部研究発表会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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