| 研究課題/領域番号 |
17K00781
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
衣・住生活学
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
田中 稲子 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 准教授 (60345949)
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| 研究分担者 |
藤岡 泰寛 横浜国立大学, 大学院都市イノベーション研究院, 准教授 (80322098)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 高経年団地 / 在宅高齢者 / 温熱環境リテラシー / 温熱環境 / 健康リスク / 予防的住宅改修 / 多職種連携 / 地域包括ケアシステム / 住環境リテラシー / 地域ケアプラザ / 簡易改修 / ヒートショック / 熱中症 / 住宅改修 / 温越環境 / 熱中症対策 / ヒートショック対策 / 介護保険 / 高齢者 / 居住環境 |
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| 研究成果の概要 |
1960年代後半に建設された横浜市郊外の高経年集合住宅団地を対象に、高齢世帯の住戸の温熱環境実測等から得られた情報に基づき、居住者及びサポート関係者に対して健康リスク低減に配慮した住まいの温熱環境リテラシーを獲得するための複数の手法を実践的に試行した。また、新潟市と大分県の公的な温熱改修補助事業の調査や対象地域の地域ケアプラザ関係者へのインタビュー調査等により、高経年住宅の温熱環境改善のための簡易改修ニーズの位置づけや課題を整理した。これらを通じて、高齢居住者とサポート関係者が温熱環境リテラシーを向上しながら住まいや住まい方を改善する仕組みと、それを支える多職種連携モデルの可能性を確認した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
竣工後50年以上が過ぎた高経年集合住宅は断熱性能が低く、住人の高齢化が一斉に進んでいることから在宅中の熱中症やヒートショックのリスクが高いことが指摘されるが、心身の負担や経済的な理由から大規模断熱改修は困難である。本成果により、特に冬季の住まいのヒートショック低減策に関する教材やワークショップのプログラムが提示されたことから、建築分野も含めた多職種連携の体制によって、住まいの工夫も含めた対策を地域ケアプラザ等の拠点を中心に展開できる可能性が示された。このような枠組みを定着させることで、高齢期の自立生活に資する予防的温熱改修の意義と実践の普及による高齢居住者の健康リスクの低減が期待される。
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