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ドイツにおける移民の社会統合の促進とスポーツクラブの役割

研究課題

研究課題/領域番号 17K01733
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 スポーツ科学
研究機関順天堂大学

研究代表者

黒須 充  順天堂大学, スポーツ健康科学研究科, 教授 (50170121)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード社会的統合 / スポーツクラブ / ドイツ / スポーツボランティア / 社会統合 / 地域スポーツクラブ / ドイツのスポーツクラブ / 移民の社会統合 / 社会公益性
研究成果の概要

ドイツ全体で移民的背景を持つ約280万人の人々がクラブの会員となっており、全会員の10.1%を占めている。また、ドイツ全体のスポーツクラブの13.5%に当たる約12,300のクラブでは、移民的背景を持つ人々がボランティアとしてクラブの運営に参加している。ドイツ全体の8.4%のクラブにおいては、移民的背景を持つ人々をクラブの会員またはボランティアとして積極的に受け入れるために、特別な措置を講じている。さらに、政治的亡命者や難民の会費を無料にするなど、移民的背景を持った会員を支援・援助しているクラブも多い。このように社会の中での融和を図るために、スポーツクラブは極めて重要な役割を果たしている。

研究成果の学術的意義や社会的意義

研究期間中、7つのスポーツクラブを訪問し、理事の方々と地域スポーツクラブの果たす社会的統合の役割と機能について様々な意見交換を行った。その結果、スポーツクラブにおけるスポーツ活動の場が、移民同士または移民と地元住民の会話の場となったり、犯罪等の地域が抱える問題を緩和するきっかけとなったり、相互の文化に対する理解を深める機会や母国から離れて暮らす移民の帰属意識を回帰させる機会になるなど、さまざまな側面において移民同士や移民と地元住民の間に効果をもたらしているという興味深いコメントを聞き出すことができた。

報告書

(5件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] 総合型地域スポーツクラブと情報ネットワーク支援NPO の関係性から形成された社会関係資本:2019

    • 著者名/発表者名
      水上博司・黒須 充
    • 雑誌名

      体育学研究

      巻: 64 号: 1 ページ: 151-168

    • DOI

      10.5432/jjpehss.17145

    • NAID

      130007666553

    • ISSN
      0484-6710, 1881-7718
    • 年月日
      2019-06-17
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書 2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] ドイツにおける移民の社会統合の促進とスポーツクラブの役割2018

    • 著者名/発表者名
      黒須 充、茨田 忍
    • 雑誌名

      平成29年度SSC大泉活動状況報告

      巻: 1 ページ: 14-17

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 公益財団法人日本体育協会と情報ネットワーク支援NPOの相補的関係性:「動員」と「象徴的運動」の関係から創出される公共圏をめぐって2017

    • 著者名/発表者名
      黒須充,水上博司
    • 雑誌名

      体育学研究

      巻: 62 号: 2 ページ: 491-510

    • DOI

      10.5432/jjpehss.16092

    • NAID

      130006253041

    • ISSN
      0484-6710, 1881-7718
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2022-01-27  

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