| 研究課題/領域番号 |
17K01810
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 帝京大学 (2021)
帝京平成大学 (2019-2020)
大阪産業大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
佐藤 真治 帝京大学, 医療技術学部, 教授 (60529973)
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| 研究分担者 |
横井 豊彦 大阪産業大学, スポーツ健康学部, 教授 (20454621)
都竹 茂樹 熊本大学, 教授システム学研究センター, 教授 (70467869)
大槻 伸吾 大阪産業大学, スポーツ健康学部, 教授 (90247875)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | ソーシャルネットワークインセンティブ / 身体活動量 / 社会参加 / 健康まちづくり / 社会的決定理論 / 幸福度 / 心疾患 / ソーシャルネットワーク・インセンティブ / 高齢者 / インセンティブ / ソーシャルネットワーク / 地域介入 / ソーシャルキャピタル / 地域への信頼 |
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| 研究成果の概要 |
本研究はソーシャルネットワーク・インセンティブ（SNI：おつき合いやお互いさまの規範）を活用して、「みんなと歩くまちづくり」を進め、地域に社会参加する人が増えるかどうか検証した。得られた成果は以下の通りであった。①地域における身体活動増進の介入として、SNIに経済的インセンティブを組み合わせると有効であった。②身体活動の増進が社会参加に結びつくメカニズムを明らかにできた、③SNIは心疾患患者においても同様に身体活動を増進した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
歩行を習慣化し、適切な身体活動量を維持することは難しい。本研究の成果（ソーシャルネットワークインセンティブを活用した身体活動訴求戦略）は地域レベルで身体活動を促進する新しい手法として今後全国各地に発信できる。
また、市民の手で社会参加を高める試みは、おつき合いやお互いさまの文化を地域に取り戻すきっかけとなるだけでなく、市民と自治体、そして企業が協働して地域の社会参加を高める先駆的な取り組みとなる。
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