| 研究課題/領域番号 |
17K01833
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 武庫川女子大学 |
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研究代表者 |
松本 裕史 武庫川女子大学, 健康・スポーツ科学部, 教授 (20413445)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | ライフイベント / 運動 / 身体活動 / 動機づけ / 育児期女性 / 自己決定理論 / 社会的認知理論 / 出産 / 育児 / 行動変容 / ソーシャルサポート / 運動行動 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では日本人女性における未就学児養育と心理社会的要因が定期的運動行動に及ぼす影響を検討した．分析の結果，未就学児を養育していない女性は未就学児を養育する女性よりも統計的に有意に定期的運動行動を行っていた．注目すべき点は未就学児養育の定期的運動行動への影響が運動セルフ・エフィカシーを変数として投入したところ，消失したことであった．つまり，運動セルフ・エフィカシーは未就学児養育の有無に関わらず，統計的に有意に定期的運動行動へポジティブな影響を及ぼしていた．したがって，運動セルフ・エフィカシーは未就学児を養育する女性における定期的運動促進の重要な要因であることが示唆された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究から得られる知見は，子育て世代女性の身体活動・運動支援方略を明らかにし，革新的な保健健康情報の提供につながるものと期待される．本研究の成果は大学による地域スポーツクラブの活動を通じて実践現場へ還元予定であり発展性が高い．大学が行う地域貢献事業は，学生の実践的スキルを向上させる能動的学修の場として活用されており，本研究成果は運動指導者育成の教育内容の充実という教育的意義がある．文部科学省は女性活躍推進施策の中で，女性の運動・スポーツ参加支援の強化を掲げている．本研究は女性の生涯を通じた活躍のための心身の基盤づくりの実現に貢献するという社会的意義がある．
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