研究課題/領域番号 |
17K01833
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
応用健康科学
|
研究機関 | 武庫川女子大学 |
研究代表者 |
松本 裕史 武庫川女子大学, 健康・スポーツ科学部, 教授 (20413445)
|
研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
キーワード | 動機づけ / 身体活動 / 運動 / 育児期女性 / 自己決定理論 / 社会的認知理論 / ライフイベント / 出産 / 育児 / 行動変容 / ソーシャルサポート / 運動行動 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、行動変容理論である自己決定理論と社会的認知理論を用いて、女性におけるライフイベント時の身体活動に影響を及ぼす心理社会的要因を解明することである。これまで新型コロナウィルス感染症のパンデミックの影響により、調査を中断せざるを得なかったため、研究期間を延長し、20歳から50歳代女性に対象に量的調査を昨年度まで継続した。今年度は、The 9th Asia South Pacific Sports Psychology Congressにおいて「Relationship Between Psychosocial factors and Physical Activity in Japanese Child-Rearing Mothers」の発表が採択され、発表予定であったが、感染拡大の第7波が直撃し、発表を取りやめざるを得なかった。発表内容は、子育て期の女性に対する身体活動支援における心理学的理論の適用可能性を肯定する結果であり、特に、個人の基本的心理欲求の充足に焦点を当てたサポートが動機づけの変容をもたらす点を明らかにした結果であった。したがって、科研費の有効利用のため、次年度へ発表を持ち越し、日本スポーツ心理学会 第50回大会において発表する手続きを進めている。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度は、感染拡大の第7波が直撃し、国際学会での発表を取りやめたため、次年度での学会発表を予定している。
|
今後の研究の推進方策 |
次年度の国内学会での発表を通じて、研究のディスカッションを深め、国際誌への投稿につなげる予定である。
|