| 研究課題/領域番号 |
17K03196
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
ヨーロッパ史・アメリカ史
|
|---|
| 研究機関 | 中部大学 |
|---|
研究代表者 |
河内 信幸 中部大学, 国際関係学部, 教授 (40161278)
|
|---|
| 研究分担者 |
福島 崇宏 松蔭大学, 経営文化学部, 講師 (50778389)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
|
|---|
| キーワード | パブリックアート / 全米芸術基金 / 連邦施設管理庁 / 公共性 / 市民社会 / 傾いた弧 / アカウンタビリティ / ニューディール芸術政策 / 抽象表現主義 / 文化政策 / 連邦芸術委員会 / 文化外交 / 西洋史 / 芸術諸学 |
|---|
| 研究成果の概要 |
アメリカのパブリックアート政策は、全米芸術基金(National Endowment for the Art: NEA)と連邦施設管理庁(General Service Administration: GSA)が先導役を担った。パブリックアート政策に求められた「公共性」はアメリカ社会の変化とともに推移し、パブリックアートは時代を映す鏡となってきた。そして、パブリックアートに関わるセクター、すなわち行政、市民、アーティストなどが「公共性」をめぐって激しい議論を展開し、パブリックアートの社会的意義を問いかけてきた。本研究は、パブリックアート政策の検討により、地域のアメニティを問うことができた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
アメリカのパブリックアート政策を振り返ると、次のような3つの変容段階が見て取れる。初期のパブリックアート政策は、1930年代から70年代初頭までのものであり、国家主導型の芸術文化政策である。第2期のパブリックアート政策は1980年代までのものであり、地方分権型の芸術文化政策である。第3期のパブリックアート政策は1990年代からのものであり、市民社会型の芸術文化政策である。今後のパブリックアート政策は、アーティスト、デザイナー、市民が協働で都市景観の機能性や利便性を構築する「コラボレーション・プロセス」が主流になっていくと思われる。
|
